近鉄グループホールディングス
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近鉄グループホールディングス株式会社(きんてつグループホールディングス、英: Kintetsu Group Holdings Co.,Ltd.[3])は、大手私鉄の近畿日本鉄道(近鉄)、近鉄百貨店、近鉄エクスプレス、KNT-CTホールディングス(近畿日本ツーリスト・クラブツーリズム)などを中核とする近鉄グループの持株会社である。
種類 | 株式会社 |
---|---|
機関設計 | 監査役会設置会社[1] |
市場情報 | |
略称 | 近鉄グループHD、近鉄GHD、KGHD |
本社所在地 |
日本 〒543-8585 大阪府大阪市天王寺区上本町六丁目1番55号 北緯34度39分56.1秒 東経135度31分15.3秒 |
設立 |
1944年(昭和19年)6月1日 (近畿日本鉄道株式会社) |
業種 | 陸運業 |
法人番号 | 6120001023131 |
事業内容 | 近鉄グループの統括 |
代表者 |
代表取締役会長 小林哲也 代表取締役社長 都司尚 |
資本金 |
1264億7600万円 (2021年3月31日現在)[2] |
発行済株式総数 |
1億9066万2061株 (2021年3月31日現在)[2] |
売上高 |
連結: 6972億0300万円 単独: 220億0900万円 (2021年3月期)[2] |
営業利益 |
連結: △621億1500万円 単独: 138億5800万円 (2021年3月期)[2] |
経常利益 |
連結: △419億5900万円 単独: 151億8500万円 (2021年3月期)[2] |
純利益 |
連結: △705億5600万円 単独: 61億2800万円 (2021年3月期)[2] |
純資産 |
連結: 3384億9400万円 単独: 2523億8600万円 (2021年3月31日現在)[2] |
総資産 |
連結: 1兆9550億4800万円 単独: 1兆5101億8200万円 (2021年3月31日現在)[2] |
従業員数 |
連結: 30,343人 単独: 277人 (2021年3月31日現在)[2] |
決算期 | 3月31日 |
会計監査人 | 有限責任あずさ監査法人[2] |
主要株主 |
日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 7.5% 日本カストディ銀行(信託口) 4.2% 日本生命保険 2.2% STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234 2.2% 三菱UFJ銀行 1.6% 日本カストディ銀行(信託口5) 1.5% 日本カストディ銀行(信託口7) 1.5% 日本カストディ銀行(信託口6) 1.4% 日本カストディ銀行(信託口1) 1.2% JP MORGAN CHASE BANK 385781 1.2% (2021年3月31日現在)[2] |
主要子会社 | #近鉄グループの節を参照 |
関係する人物 |
岩下清周(第2代社長) 金森又一郎(第4代社長) 種田虎雄(第5代社長) 佐伯勇(第7代社長) 岡本直之(元副社長) 近畿日本鉄道#関連する人物の節も参照 |
外部リンク | https://www.kintetsu-g-hd.co.jp/ |
特記事項:2015年4月1日に「近鉄グループホールディングス株式会社」と「近畿日本鉄道分割準備株式会社」を軸とした分割再編を行った。 | |
テンプレートを表示 |
2015年4月1日付けで(旧)近畿日本鉄道を近鉄グループホールディングスに社名変更した上で、鉄軌道事業を(新)近畿日本鉄道(2014年4月20日に近畿日本鉄道分割準備として設立、2015年4月1日付けで社名変更)に、不動産事業を近鉄不動産に、ホテル・旅館事業を近鉄ホテルシステムズ(同日付で近鉄・都ホテルズに社名変更)、流通事業を近鉄リテーリングにそれぞれ吸収分割し、純粋持株会社に移行した[4]。
2023年(令和5年)3月期の連結決算は、2022年(令和4年)の近鉄エクスプレスの連結子会社化により売上高(1兆5,610億円)及び純利益(887億円)で、西日本旅客鉄道(JR西日本)を抜き、関西大手鉄道5社(当社、JR西日本、阪急阪神ホールディングス、京阪ホールディングス、南海電気鉄道)で首位になった[5]。
- 2015年(平成27年)4月1日 - 近畿日本鉄道株式会社が純粋持株会社制に移行し[4]、近鉄グループホールディングス株式会社に商号変更[6]。
- 2016年(平成28年)4月1日 - 台北支社を設置[7]。
- 2017年(平成29年)10月1日 - 単元株数を100株に変更し、株式を10株につき1株の割合で併合[8]。
- 2018年(平成30年)12月10日 - 名古屋証券取引所第一部上場廃止[9][10]。
- 2021年(令和3年)6月18日 - 名古屋支社(持株会社前の1960年設置。愛知県名古屋市中村区名駅4丁目5番28号(桜通豊田ビル7階))を廃止[11]。
- 2022年(令和4年) - グループ会社(持分法適用関連会社)の近鉄エクスプレスに対する株式公開買い付け (TOB)の実施を5月13日に発表[12]、7月6日にTOB成立、8月30日に株式売渡請求により完全子会社化した。
- 2023年 (令和5年) 7月3日- 伊勢志摩支社(三重県伊勢市岩渕2丁目1 宇治山田駅構内)を設置。また、レジャー事業を統括し、伊勢志摩レジャーを強化する中間持株会社 近鉄レジャークリエイトも設置。
近鉄グループ(きんてつグループ)は、持株会社である近鉄グループホールディングスを中核に、鉄道事業子会社の近畿日本鉄道(近鉄)を事業の中心とした日本の企業グループである。それぞれの業界において大手といえる企業も多いが、近年は各社とも経営再建中の企業もあり、事業の沿線回帰や、関連の強い事業への絞り込みが進んでおり、またそれに関連して近鉄グループの改革も進んでいるため、グループから離脱した企業、資本関係を薄める企業も増えている。2018年3月末現在のグループ会社数は147社である[注 1]。
★印の企業は三重交通グループホールディングスの傘下であるため、三交グループにも属している(三交グループ自体も近鉄グループの一員である)。
純粋持株会社
- 近鉄グループホールディングス株式会社
運輸部門
鉄道事業
- 近畿日本鉄道株式会社
- 奈良生駒高速鉄道株式会社(奈良県生駒市)
- 伊賀鉄道株式会社(三重県伊賀市)
- 養老鉄道株式会社(岐阜県大垣市)
- 旧養老線の第二種鉄道事業者
- 四日市あすなろう鉄道株式会社(三重県四日市市)
- 養老鉄道
(近畿日本鉄道620系) - 四日市あすなろう鉄道新260系
バス運送業
近畿、東海、北陸、中国地方と西日本の広範囲に事業拠点を有している。2014年4月現在、2つの持株会社傘下にまとめられている。
- 近鉄バスホールディングス株式会社(大阪市天王寺区)
- 三重交通グループホールディングス株式会社(三重県津市)★
タクシー業
- 近鉄タクシーホールディングス株式会社(大阪市天王寺区)
- 奈良近鉄タクシー株式会社(奈良県奈良市)
- 防長タクシーホールディングス株式会社(山口県周南市)[注 2]
- 株式会社三交タクシー(三重県津市)★
- 近鉄タクシー
- 岐阜近鉄タクシー
- 奈良近鉄タクシー
百貨店商品配送業
郵便輸送業
- 奈良郵便輸送株式会社(奈良県奈良市)
国際総合物流業
海上運送業
索道事業・ドライブインの経営
索道経営
有料道路の経営・ドライブインの経営
- 新若草山自動車道株式会社(奈良県奈良市)
- 三重県観光開発株式会社(伊勢志摩スカイライン、三重県津市)★
- 三交興業株式会社(三重県亀山市)★
レンタカー業
- 近鉄レンタリース株式会社(大阪市天王寺区、旧・近畿ニッポンレンタカー株式会社。オリックスレンタカー提携[13])
レジャー・サービス部門
旅行業
- KNT-CTホールディングス株式会社
- 株式会社近畿日本ツーリストコーポレートビジネス(東京都千代田区)
- 近畿日本ツーリスト株式会社(東京都新宿区)
- 株式会社近畿日本ツーリスト沖縄(沖縄県那覇市)
- クラブツーリズム株式会社(東京都新宿区)
- 三喜トラベルサービス株式会社(東京都豊島区)
- 株式会社近畿日本ツーリスト商事(東京都千代田区)
- 株式会社防長トラベル(山口県周南市)
- 名阪近鉄旅行株式会社(名古屋市中村区)★
- 株式会社ユナイテッドツアーズ(東京都千代田区)
ホテル業
- 都ホテルズ&リゾーツ シェラトン都ホテル大阪(大阪上本町駅)
ホテル・賃貸ビルの経営
旅館業
旅館業・不動産賃貸・遊園地の経営
- 近鉄レジャーサービス株式会社(大阪市天王寺区)
映画館・ビル・娯楽施設の経営
水族館・商業施設等の運営
ゴルフ場・ホテルの運営受託
- 株式会社近鉄ゴルフアンドリゾート(大阪市中央区)
ゴルフ場の運営受託
- 花吉野ゴルフ場株式会社(奈良県吉野郡大淀町)
- 伊賀桔梗ゴルフ場株式会社(三重県伊賀市)
- 賢島浜島ゴルフ場株式会社(三重県志摩市)
ゴルフ場の経営
- 飛鳥ゴルフ株式会社(奈良県奈良市)
- 株式会社三重カンツリークラブ(三重県三重郡菰野町)★
- 株式会社松阪カントリークラブ(三重県松阪市)★
テーマパークの経営・ホテル・温泉施設の経営受託
- 株式会社志摩スペイン村(三重県志摩市)
売店の経営受託
- 株式会社ジョイフル明光(和歌山県西牟婁郡白浜町)[注 4]
飲食店の経営
- 株式会社近鉄レストラン(大阪市天王寺区)
- 奈良交通株式会社(奈良県奈良市)
- 三交興業株式会社(三重県亀山市)★
その他
- ミドリサービス株式会社(岐阜県大垣市)★
- ミドリサービス
流通部門
百貨店業
- 株式会社近鉄百貨店(大阪市阿倍野区)
ストア業・食堂業
- 株式会社近商ストア(大阪府松原市)
- 株式会社三交クリエイティブ・ライフ(東急ハンズ名古屋店・ANNEX店の運営、名古屋市中村区)★
小売事業の経営管理
売店・書店の経営・宣伝印刷業
- 奈交サービス株式会社(奈良県奈良市)
サービスエリア・駅構内売店・及び飲食店の経営
- 株式会社近鉄リテーリング(大阪市天王寺区)
水産物・食品販売業
- 株式会社ジャパンフーズクリエイト(大阪市阿倍野区)
商品取次斡旋業(友の会)
- 株式会社近鉄友の会(大阪市阿倍野区)
売店営業受託業務
- 三重ハイウェイサービス株式会社(三重県津市)
自動車ディーラー事業
自動車整備事業
自動車部品・用品販売業
- 奈良イエローハット株式会社(奈良県奈良市)
石油製品販売業
- 防長産業株式会社(山口県周南市)
- 三重交通商事株式会社(三重県津市)★
不動産部門
不動産業
- 近鉄不動産株式会社(大阪市中央区)
- 奈良観光土地株式会社(奈良県奈良市)
- 三重交通グループホールディングス株式会社(三重県津市)★ ※重複掲載
- 三交不動産株式会社(三重県津市)★
- 株式会社三交不動産鑑定所(名古屋市中村区)★
その他の事業部門
鉄道車両製造販売
鉄道電気整備工事請負
- 近鉄電気エンジニアリング株式会社(大阪市天王寺区)
鉄道車両の改造・修理・検査
- 近鉄車両エンジニアリング株式会社(大阪市天王寺区)
土木・建築関係工事の請負
土木・建築・設計測量・監理業
- 全日本コンサルタント株式会社(大阪市浪速区)
造園・土木業、生花等販売業
- 近鉄造園土木株式会社(大阪市中央区)
家具・什器製造・店舗装飾・設計監理
- 株式会社近創(大阪市阿倍野区)[注 9]
製造業向け金属製品の製造・販売
- 株式会社サカエ(大阪市城東区、2021年4月1日よりグループ入り)[16]
情報通信システムの運営・開発
- 近鉄情報システム株式会社(大阪市天王寺区)
CATV事業・インターネット接続事業
- 近鉄ケーブルネットワーク株式会社(奈良県生駒市)
- eo光テレビと業務提携
- こまどりケーブル株式会社(奈良県生駒市)
- 株式会社KCN京都(京都府相楽郡精華町)
宣伝広告業
- 株式会社アド近鉄(大阪市天王寺区)[注 10]
介護サービス事業
- 近鉄スマイルライフ株式会社(奈良県奈良市、2018年6月22日に近鉄スマイルサプライから社名変更と同時に近鉄不動産の子会社に。)
- 株式会社クラブツーリズム・ライフケアサービス(東京都杉並区)
総合人材サービス業
- 株式会社Kサポート(大阪市阿倍野区)
- 株式会社近鉄コスモス(東京都中央区)
- 株式会社ツーリストエキスパーツ(東京都文京区)
保険代理業
- 近鉄保険サービス株式会社(大阪市中央区)
自動車運転教習所の運営
- 株式会社三交ドライビングスクール(三重県四日市市)★
ビル・マンション等各種施設の運営管理
- 近鉄ファシリティーズ株式会社(大阪市中央区)
- ミディ総合管理株式会社(大阪市中央区)
- 近鉄住宅管理株式会社(大阪市天王寺区)
- 三重交通コミュニティ株式会社(三重県津市)★
- 株式会社ケイ・エス・サービス(大阪府松原市)
食品・食堂などの衛生検査業
- 株式会社くらし科学研究所(大阪市浪速区)
コーポレートベンチャーキャピタル
- 近鉄ベンチャーパートナーズ株式会社(大阪市天王寺区)
財団法人
以下に、かつて(過去)のグループ会社、過去に資本関係があった企業、および事業を列挙する。
運輸・交通関連
- 南海電気鉄道(1947年に高野山電気鉄道に旧南海鉄道部分を譲渡し社名変更)
- 近畿日本軍→グレートリング→近畿日本ホークス(現:福岡ソフトバンクホークス)[注 11]
- 井笠鉄道[注 12]
- 中国バス[注 13]
- 琴平参宮電鉄[注 14]
- 大分バス[注 15]
- 東京近鉄観光バス(現:東京バス)[注 16]
- 東京近鉄旅行[注 17]
- 大阪近鉄観光バス[注 18]
- 京都近鉄観光バス[注 19]
- ニュー大阪観光自動車[注 20]
- 阪南近鉄タクシー[注 21]
- 京都近鉄タクシー[注 22]
- 山城近鉄タクシー[注 22]
- 和歌山近鉄タクシー[注 23]
- 岩国近鉄タクシー[注 24]
- 別府近鉄タクシー[注 25]
- 大分近鉄タクシー[注 26]
- 奈交宇陀タクシー[注 27]
- 吉野近鉄タクシー[注 27]
- 三洋汽船[注 28]
- 石崎汽船[注 29]
- 近鉄物流株式会社(現・近物レックス)[注 30]
- 伊吹山ドライブウェイ[注 31]
- 近鉄ステーションサービス株式会社[注 32]
- 伊勢湾フェリー株式会社[注 33]
- 日東航空株式会社[注 34]
- 福山通運株式会社[注 35]
自動車販売・整備
建設・不動産関連
流通
レジャー・ホテル
- 近鉄興業株式会社(近鉄あやめ池遊園地、近鉄玉手山遊園地、近鉄劇場)
- 近鉄観光株式会社[注 71]
- 株式会社桃山城(伏見桃山城キャッスルランド)
- OSK日本歌劇団[注 72]
- 近鉄野球株式会社(近鉄バファローズ)
- 株式会社大阪バファローズ(大阪近鉄バファローズ)[注 73]
- 池の浦観光開発株式会社[注 74]
- 伊勢志摩国立公園開発株式会社(志摩カントリークラブ)[注 75]
- 多度軽井沢開発株式会社[注 76]
- 株式会社名古屋都ホテル(名古屋市中村区名駅)
- 株式会社長良川ホテル(岐阜市)
- 株式会社三田都ホテル(東京都港区三田、旧都イン・東京)
- 天王寺都ホテル旧館(大阪市天王寺区)
- 株式会社けいはんなプラザホテル[注 77]
- ホテルサンフラワー京都[注 78]
- ホテルサンフラワー札幌[注 79]
- 三笠温泉土地株式会社[注 80]
- 吉野熊野観光開発株式会社[注 81]
- ビンタン・ラグーン・リゾート[注 82]
- 湯田温泉株式会社(ホテル松政、山口県山口市)[注 83]
- 株式会社奈良ホテル(奈良市)[注 84][17]
- 近畿日本ツーリスト個人旅行株式会社
- 近畿日本ツーリスト個人旅行販売株式会社(千代田区)[注 85]
- 株式会社近畿日本ツーリスト北海道(札幌市中央区)
- 株式会社近畿日本ツーリスト東北(仙台市青葉区)
- 株式会社近畿日本ツーリスト関東(東京都新宿区)
- 株式会社近畿日本ツーリスト中部(名古屋市中村区)
- 株式会社近畿日本ツーリスト関西(大阪市浪速区)
- 株式会社近畿日本ツーリスト中国四国(広島市中区)
- 株式会社近畿日本ツーリスト九州(福岡市博多区)
- 株式会社近畿日本ツーリスト神奈川(横浜市西区)
サービス業
採用担当者による就活中の女子学生への不適切行為
2021年2月、近鉄グループホールディングスの採用担当者が就職活動中の女子学生に肉体関係を迫るなど不適切な行為を働いていた疑いがあることが、「週刊文春」の取材で発覚し問題となった。近鉄は採用担当者に厳重な処分を行うとしている[18][19][20]。
- 三菱グループ - 近鉄グループとの関係が深く、メインバンクは三菱UFJ銀行(旧三菱銀行時代から引き続き)であり、車両の電気機器には三菱電機の製品を使用しているほか、駅や近鉄グループの自販機もキリンビバレッジが多い。ただし、バスに関しては三菱ふそう製は少ない。
- 日野自動車 - 近鉄グループとの関係が深く、近鉄バスをはじめバス事業での採用が多い(貨物輸送でも近鉄物流が採用していた)。
- 朝日放送グループホールディングス(ABC) - 近鉄バスが同社の大株主(近畿日本鉄道が設立に関与[注 89])となっている。
- 毎日放送(MBS) - 「真珠の小箱」の制作局だった。
- 読売テレビ放送(ytv)・中京テレビ放送(CTV) - ともに日本テレビ放送網系列。両局とも近鉄グループとの関係は友好的。
- テレビ大阪(TVO) - テレビ東京系列。阪急・阪神・南海電鉄・京阪電鉄・日本経済新聞社とともに設立母体の1つ。
- テレビ愛知(TVA) - テレビ東京系列。名鉄・中日新聞社とともに設立母体の1つ。リモコンキーID「10」の地上波放送局は上記ytvとTVAしかなく、奇しくも両局とも近鉄グループとの関係が友好。
- 三重テレビ放送(MTV) - 三重県域の独立局。近鉄グループとの関係が深い。
- 奈良テレビ放送(TVN) - 奈良県域の独立局。近鉄グループとの関係が深い。
関西・中京地区は上記各局に加えて関西テレビ放送(カンテレ。阪急阪神東宝グループ)・東海テレビ放送[21]・サンテレビジョン・京都放送(KBS京都)・岐阜放送(ぎふチャン)でもスポットCMを放送している。
関東地区はTBSテレビとテレビ朝日にて伊勢志摩や奈良大和路への観光PRのスポットCMを放送。