マクロ経済学のミクロ的基礎付け

マクロ経済学のミクロ的基礎付け（マクロけいざいがくのミクロてききそづけ、Microfoundations）とは、個々の経済主体の経済行動や相互作用を通じてマクロ経済現象を理解しようとする試みである^[1]。 ミクロ的基礎に関する研究は、マクロ経済学とミクロ経済学の原理の関連を探求し、マクロ経済モデルにおける集計的関係を解明することを目的としている。

概要

近年の数十年間にわたり、マクロ経済学者は、個々の行動に基づくミクロ経済モデルを統合することにより、マクロ経済変数間の関係を導出しようとしてきた。現在では、異なる理論を表現する多くのマクロ経済モデル^[2]が、動学的確率的一般均衡モデル（英語版）（DSGEモデル）として、ミクロ経済モデルを集計することによって導出されており、マクロおよびミクロのデータの両方で検証することが可能になっている。 しかしながら、ミクロ的基礎の研究は依然として活発な議論の対象であり、経営学、戦略論、組織論の学者の間でも「ミクロ―マクロ」連関に対して多様な見解が存在する^[3]。 経済学以外の分野でもミクロ的基礎の研究は注目を集めており、近年ではオペレーション・マネジメントやプロジェクト・マネジメントといった領域にも発展がみられる^[4]。

歴史と重要性

歴史

ミクロ的基礎の研究プロジェクトは、第二次世界大戦後の新古典派総合において生まれたものであり、一般的には、新古典派ミクロ経済学とケインズ派マクロ経済学の融合によって形成されたと考えられている^[5]。 ここでいう「新古典派ミクロ経済学」とは、部分均衡分析に基づくマーシャル流のアプローチを指し、これは一般均衡理論（ワルラス理論）から派生したものである^[5]。 ただし、ワルラス型一般均衡理論は経済全体を体系的に理論化しようとするものであり、マクロ経済学への代替的アプローチとしても理解されている。このような全体均衡的発想こそが、ミクロ的基礎の探究を促す契機になったとされる^[1]。 一方で、「ミクロとマクロの間のギャップ」という概念は、今日に至るまで多様な理論やモデルにおいて継続的に議論されている。

ケインズ経済学に基づくマクロ理論の批判者たちは、ケインズのいくつかの仮定が標準的なミクロ経済学と整合的でないと主張した。 たとえば、ミルトン・フリードマンによる消費のミクロ理論（いわゆる恒常所得仮説（英語版））は、限界消費性向（英語版）――すなわち一時的所得の変化に対する消費支出の増加――が乗数効果の成立に重要であるとするケインズ派の仮定よりもはるかに小さい可能性を示唆した。 このため、多くの実証研究が限界消費性向の測定を試み^[6]、またマクロ経済学者は信用市場の不完全性や予防的貯蓄のような別のミクロ的モデルを導入することで、より大きな限界消費性向を説明しようと試みた^[7]。

ミクロ的基礎研究を後押しした特に影響力の大きな理論的展開の一つが、ロバート・ルーカスによるルーカス批判である。 1970年代にフィリップス曲線の関係が大きく変化したことを受け、ルーカスはマクロ経済データにおいて観察される集計変数間の相関は、マクロ経済政策が変更されるたびに変化してしまうと主張した。 これは、政策変更の効果を予測するには、ミクロ的基礎を持つモデルがより適切であることを意味した。すなわち、マクロ政策の変更がマクロ経済の基礎となるミクロ経済構造を変えないという仮定のもとで政策分析を行うべきであるという立場である^[8]。

この問題に対する解決策として、動学的確率的一般均衡モデル（英語版）（DSGEモデル）が代表的な手法として発展した。 このアプローチでは「分析のミクロ経済的レベルとマクロ経済的レベルを一致させる」ことが可能であり、すなわち単一の効用最大化を行う代表的個人が経済全体の部門（たとえば銀行、消費者、企業）を代表するものとして構築される^[9]。 したがって、DSGEモデリングはミクロ経済学とマクロ経済学の両理論を結びつけるものであり、ミクロ的基礎の中核的考え方を体現している。

重要性

現代の主流派経済学は事実上DSGEモデルに全面的に依拠しているとされる^[10][5]。 したがって、ミクロ的基礎の重要性はDSGEモデルとの同義的関係にあるとされる^[11]。

スメッツ＝ウォーターズ・モデルは、ミクロ的基礎の重要性を象徴する例であり、金融・財政政策を分析するための基準モデルとして広く用いられている^[12]。 このモデルが示すミクロ的基礎の利点は以下の3点にまとめられる：

1. ミクロ的基礎は、データがあまり情報を提供しない場合でも有効なモデリング構造を提供する。
2. ミクロ的基礎は、縮約形パラメータをより深層の構造パラメータに関連づけることができるため、ルーカス批判を回避する。
3. ミクロ的基礎は、政策の最適性や望ましさを評価するための理論的基盤を提供する。

これらの点は、DSGEモデル、すなわちミクロ的基礎を採用する意義を要約したものであるが、同時に学者たちは、こうしたモデルの予測性能、特に個別変数の予測精度が低いことを指摘している^[5]。 したがって、ミクロ的基礎プロジェクトの有効性については依然として議論が続いており、いまだに統一的な見解は得られていない。

ミクロ的基礎の研究と発展

「ミクロ」と「マクロ」の研究

経営学や組織科学における専門分化は、「マクロ」と「ミクロ」の領域を分断する結果をもたらした^[13]。 マクロ経営研究は主に組織や企業レベルを対象とし、ミクロ領域は組織内の個人や集団レベルに焦点を当てている^[14]。 たとえば、マクロ研究領域には戦略経営論や組織理論が含まれ、ミクロ領域には組織行動論や人的資源管理などが含まれる^[14]。 初期のマクロ経済モデル――とりわけケインズ経済学――は、国内総生産、雇用、消費、投資といった集計変数間の関係に基づいており、これらがミクロ経済学の原理と整合的か否かについて、支持者と批判者の間で論争があった^[15]。 このような「ミクロ―マクロ」間の橋渡しは、現在も経営・組織・戦略研究者にとって重要な論点であり^[16]、ミクロ的基礎はこの接点を探究するテーマとして注目を集めている。

ミクロ的基礎プロジェクト

ミクロ的基礎プロジェクトは、マクロ経済学が集計モデルに基づき、ミクロ経済学が家計や企業の個別行動に基づくという前提から、「マクロ経済モデルにはミクロ的基礎を持たせるべきである」とする要請に基づいて発展した^[17]。 したがって、ミクロ的基礎研究は、個々の行動や相互作用が企業間の異質性にどのように影響するかを分析対象とする^[14]。 テッポ・フェリンとニコライ・フォス（2005）は、「組織は個人によって構成され、個人なしに組織は存在しない」と述べており^[18]、ミクロ的基礎の最も基本的なレベルは個人レベルにあるとされる。 ただし、学者の間ではさまざまな仮定や半ば真理とされる前提も存在する。

仮定

ミクロ的基礎プロジェクトは、主に以下の2つの仮定に依拠している：

1. 第一に、個人行動に関する経験的に十分な理論を構築することが可能である^[19]。
2. 第二に、その理論は経済全体の理論へと集計可能であり、その際、経済に関する本質的な追加仮定を設けずに済む^[19]。

さらに、ミクロ的基礎は「基礎となる立場である方法論的個人主義の応用である」と理解されることも多い^[5]。 もっとも、この概念自体も解釈に曖昧さを含むが、一般的にはミクロ的基礎の目的は、個人の行動がマクロ的現象と整合的であることを示す点にあるとされる。 したがって、マクロとミクロの理論やモデルを接続するための方法として、ミクロ的基礎の採用が有効であるというのが学界の大方の見解である。

課題

アラン・カーマン（フランス語版）^[20]は、マクロ経済モデル（英語版）のミクロ的基礎として代表的個人（representative agent）を用いる一般的な手法に反対している。 まず彼は、制約付き最大化を行う個人のモデルが十分に現実を表しているという確信が存在すると指摘する。 しかし、この確信はソネンシャイン＝マンテル＝ドブリュー定理（英語版）に基づけば誤りであると主張している。さらに、経済全体を単一の「代表的個人」で記述することができない理由は複数存在すると述べる。したがって、彼は、真のミクロ的基礎は、個人を孤立的に分析するのではなく、異なる個人間の直接的な相互作用から生じる集計的活動を研究することに基づくべきだと提唱している。

同様に、ロバート・ソロー^[21]も、ミクロ的基礎プロジェクトにおける問題点は、それが一般均衡理論（ワルラス的基礎）に依拠しなければならないという要求にあると主張している。彼によれば、現実世界（およびそれに基づくミクロ的基礎）が必ずしもワルラス的である必要はないという。ソローはミクロ的基礎の重要性自体には理解を示しつつも、その必要性が誇張されている可能性を指摘する。彼は、自然科学の多くが対象を必ずしも分子レベルまで詳細に説明しないことを例に挙げ、この要求の過剰さを批判している。

また、S・アブ・トゥラブ・リズヴィ^[22]も、一般均衡理論におけるミクロ的基礎プロジェクトそのものに対して批判を行っている。