供給の法則

供給の法則（きょうきゅうのほうそく、英: Law of supply）は、経済理論における基本的原則であり、他の条件が一定であるとき、価格の上昇は供給量の増加をもたらすとするものである^[1]。言い換えると、価格と供給量の間には正の関係があり、価格が変化すると供給量も同じ方向に変化する。これは、生産者や製造業者が、より高い価格で市場に多くの商品を供給する意思を持つことを意味する。生産を拡大することが利益を増やす方法だからである^[2]。

要するに、供給の法則とは供給量と価格の間の正の関係を表すものであり、供給曲線が右上がりの傾きを持つ理由である。

一方で、スティーブ・キーンやディルク・エンツ（英語版）のような異端派経済学者はこの法則に異議を唱えている。彼らによれば、大量生産品の供給曲線はしばしば右下がりになる。すなわち、生産量が増えるほど単位当たり価格は下がり、逆に需要が非常に低いと単位当たり価格は上がるのである^[3][4]。

定義

供給とは、生産者が提供する意思のある財やサービスのことである。供給の法則は、ある価格における供給量を決定する^[5]。

ある製品において需要量が供給量を上回ると価格は上昇し、需要（需要の法則）は減少し、供給（供給の法則）は増加する。そしてその逆もまた成立し、供給量と需要量が一致するまで調整される。

例えば、時給£20の仕事は£15の仕事よりも応募が多く集まり、高い利子率は貸し手を引き付け、借り手を遠ざける。

影響要因

供給曲線をシフトさせる要因には、価格以外のさまざまな決定要因が存在する^[6]。例えば、賃金などの生産コストが下がれば、同じ価格でより多くの財を生産できるため、供給量は増加する。供給者の数が増えたり、生産工場の能力が拡大した場合も、供給量は増加する。

その他の要因としては、政府の政策がある。特定の製品を奨励するための政府補助金は総生産コストを下げる。一方で、政府の課税は生産コストを引き上げる可能性がある。農業のように、一部の製品では供給量が天候に依存することもある。