精神障害のスティグマ

精神障害のスティグマ（せいしんしょうがいのスティグマ、英: stigma of mental disorders）とは、精神障害をもつ（もしくはそう見なされる）人々に向けられる否定的な固定観念・偏見・差別を指す。スティグマは個人レベル（内在化＝自己スティグマ）、対人レベル（公衆スティグマ）、制度・政策などの構造レベル（構造的スティグマ）で生じ、受療行動の遅れ、生活の質や雇用・教育機会の低下、身体医療アクセスの不公平など多方面に影響する^[1][2]。

定義と概念史

社会学者アーヴィング・ゴッフマンは、スティグマを「社会的評価を著しく損なう烙印」と定義した^[3]。リンクとフィーランは、ラベリング→ステレオタイプ化→分離（「我々」と「彼ら」）→地位低下と差別という連鎖に権力関係が関与する過程としてスティグマを理論づけ、精神障害における差別の仕組みを整理した^[4]。

類型

公衆（パブリック）・スティグマ

社会一般の否定的信念や偏見、差別的行動。

自己（内在化）スティグマ

本人が社会の否定的信念を取り込み、自尊感情や自己効力感が低下する過程^[5]。

構造的スティグマ

法制度・予算配分・医療提供体制・報道慣行など、社会構造に埋め込まれた不利益^[6]。

連帯（家族）スティグマ、予期（anticipated）スティグマ　など

家族等に及ぶ烙印、差別を予期して行動が萎縮する現象^[7]。

影響

精神障害に関するスティグマ・差別は、受療開始の遅れ、就労・教育機会の喪失、身体疾患ケアの格差、社会的孤立の増大などに関係する。体系的レビューは、スティグマが助け求め行動の障壁になりうることを示している^[8]。国際的な専門家委員会も、構造的スティグマの是正と権利保障を含む包括的対策を勧告している^[9][10]。

測定

スティグマ研究では以下の尺度が広く用いられる。

内在化スティグマ尺度：ISMI（Internalized Stigma of Mental Illness）^[11]

医療者態度：OMS-HC（Opening Minds Stigma Scale for Health Care Providers）^[12]、MICA（Mental Illness: Clinicians’ Attitudes）^[13]

行動意図：RIBS（Reported and Intended Behaviour Scale）^[14]

反スティグマ施策

多くの総説は、対象別に組み合わせた教育（正確な知識の提供）と接触（当事者の語り等）が中核となること、医療・教育・労働・メディア・司法といった場面ごとの実装が重要であると報告する^[15][16]。公的機関は人物先行（person-first）など非スティグマ化言語の使用を推奨している^[17]。

主要プログラムの例

Time to Change（英国） – 全国キャンペーンと学校・職域・メディア介入の組合せ。評価研究で一般市民の知識・態度・行動意図の改善が報告された^[18]。

Opening Minds（カナダ） – 医療者向け教育・接触プログラム。OMS-HCなどで態度改善が示された^[19]。

人格障害に関するスティグマ

パーソナリティ障害（とりわけ境界性・自己愛性）に対するスティグマは、一般社会だけでなく医療現場でも強いことが報告され、共感的・非評価的な臨床姿勢が推奨される^[20]。2025年の研究は、自己愛性パーソナリティ障害（NPD）に向けられるスティグマを「レッテルを貼られ、批判され、見下される」という中心的体験として特徴づけ、診断名で人を断定する言い方が偏見を強める可能性を指摘した^[21]。

近年、ハーバード大学医学部関連機関であるマクリーン病院の臨床家は、自己愛性パーソナリティ障害（NPD）に向けられる否定的な先入観やカウンタートランスファレンスが治療同盟を難しくし得ること、ならびに教育・監督と最新知見の普及が偏見の軽減に資することを指摘している。^[22][23] また、同院は一般向け啓発やウェビナーを通じてNPDの理解と脱スティグマ化を発信している。^[24]

日本における状況

日本でもスティグマ研究が進み、医療従事者の態度尺度の日本語版開発や、教育・接触にもとづく介入の必要性が指摘されている^[25][26]。

報道と用語

メディア表現や言葉の選択はスティグマに影響しうる。公的機関は、人物先行（例：「統合失調症の人」）などの非スティグマ化言語や偏見を助長しない報じ方を推奨している^[27][28]。

関連項目

スティグマ

精神障害

差別

精神保健

自己愛性パーソナリティ障害

境界性パーソナリティ障害