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谷口守
日本の工学者 ウィキペディアから
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谷口守（たにぐち まもる、1961年 - ）は、日本の工学者。筑波大学大学院システム情報系社会工学域教授。近未来計画学研究室。
専門は、都市計画学、交通計画学、環境計画学。国土交通省都市局, 社会資本整備審議会都市計画・歴史的風土分科会分科会長、都市計画部会都市計画基本問題小委員会委員長などを務める。文部科学大臣賞[1]、都市計画学会石川賞[2]などを受賞。
経歴
兵庫県神戸市生まれ。大学進学時に持続可能性を学べる学部を探すも、当時はそのような専門分野は存在せず、都市交通計画を専門とする。京都大学大学院工学研究科博士後期課程単位取得退学。工学博士。京都大学工学部助手在職中にカリフォルニア大学バークレイ校の客員研究員となり、のちにSirとなるPeter Hall (Peter Hall (urbanist)) 教授に師事し、幻となった米国への高速鉄道導入計画に取り組む。あわせて当時カリフォルニアで最先端のテーマであった、成長管理政策、環境補償（ミチゲ－ション）、TOD (Transit Oriented Development)などの研究に関わったことが、のちの方向性に大きな影響を与えた。
帰国後、筑波大学社会工学系黒川洸研究室で講師をつとめた後、日本で初めての環境系の学部創設のため、岡山大学環境理工学部に着任した。その後、ノルウェー王立都市地域研究所、および英国ウェールズ大学都市地域計画学科へ文部省在外研究員として派遣。2002年岡山大学環境理工学部教授を経て、2009 年より筑波大学システム情報系社会工学域教授。
独自の研究として、1990年代よりパーソントリップ調査を用いて都市構造と交通エネルギー消費量の関係を解明しており、その成果は政府がコンパクトシティ政策として2014年に立地適正化計画制度を創設する契機となった。人口減少時代における都市コンパクト化政策推進における「研究」「制度化」「普及啓発」に三位一体の形で貢献したことに対し、文部科学大臣賞[6]、および都市計画学会石川賞[7]などを受賞している。
また、デジタル化が都市に及ぼす影響を早くから懸念し、研究成果に基づいてサイバー空間を都市空間の一部としてコントロールする必要性を提唱していた。これらリアルとサイバーでの行動代替性に関する一連の研究成果に対し、米谷・佐佐木賞（創研部門）[8]が授与されている。このほかにも石高やエコロジカル・フットプリント指標を用いた環境バランスの研究、健康まちづくり、交通行動、行動変容、ソーシャル・キャピタル、関係人口、バイオミメティクスといった持続可能性に関わる幅広い研究領域をカバーしている。
都市計画の国際会合として最も長い歴史を持つ国際住宅・都市計画連合（IFHP:
International Federation of Housing and Planning (International Federation for Housing and Planning) )の日本代表理事をはじめ、政府関連の委員会として、 社会資本整備審議会や国土審議会のほかに立地適正化計画の実効性の向上に向けたあり方検討会、全国都市交通特性調査検討会、新たな都市交通調査体系のあり方に関する検討会などで委員長をつとめた。日本交通計画協会代表理事[9]、日本交通政策研究会理事[10]、日本モビリティ・マネジメント会議理事[11]。
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主な受賞
主な研究テーマ
都市計画学、交通計画学等。「まちのかたちをつくる」、「環境を解く」、「くらしを変えていく」、「地域で交わる」を主要テーマに掲げている。[21]
- コンパクトシティ
- バイオミメティックス（生き物から学ぶまちづくり）
- 二地域居住、関係人口、認識人口
- 都市の撤退と成長戦略
- 小さな拠点、広域マネジメント
- 環境バランスの実現(エコロジカル・フットプリント、ミチゲーション)
- サイバースペース・マネジメント、空間認識
- 低炭素化、スマートコミュニティ
- ウォーカビリティ
- 生物多様性、環境正義
- 行動変容(MM)、健康まちづくり
- モビリティイノベーション(自動運転、MaaS)
- ソーシャル・キャピタル(社会の仕組み・合意形成)
- 地域活性化、安全安心
- 交通まちづくり、交通行動分析
脚注
外部リンク
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