トランシーバー (無線機)

トランシーバー（英: transceiver）とは、無線電波の送信機能と受信機能を兼ね備えた無線機または回路ブロックである。TRX と略される。送信機を表す英語 transmitterと受信機を表す英語 receiver とを合わせた造語である。一般的に、送信機と受信機は、回路に共通した部分が多いため、共用できる回路を共用し、一つの機器として作られたものである。

この項目では、無線機のトランシーバーについて説明しています。その他、もっと広い概念のトランシーバーについては「トランシーバー」をご覧ください。

なお、送信機と受信機が一体になっていれば、据え置き型でもトランシーバーである。無線にあまり興味のない層には、携帯型のものだけがトランシーバーだ、とする思い込み・誤解が見られるが、語源から分かるように送信機と受信機を一体化したものがトランシーバーであり、据え置き型も携帯型もトランシーバーである^{[注 1]}。

それと、一般人向けに「送信機」や「受信機」（「Bluetooth受信機」など）などという名称で販売されている物であっても、実は内部回路的には送受信機（トランシーバー）である場合もある。

さまざまなトランシーバー

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  据え置き型トランシーバーの例。スペクトラムの表示もでき、外付け画面も接続できる高価なトランシーバー（アイコム、IC-7700）
  このように大きな据え置き型でも『トランシーバー』である。
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  据え置き型のトランシーバー。（Yaesu FT1000MP）
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  据え置き型トランシーバー（ケンウッド TS-2000）
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  ポータブル・トランシーバーの例。
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  ハンディ・トランシーバーの例。いずれもen:Project 25（P25）に沿ったもの。左からKenwood製、Tait Communications製、Motorola製、EF Johnson Technologies製。
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  ハンディトランシーバとハンドマイク
  （ケンウッドTH-79）
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  ウォーキートーキーの例。
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  自作の電信トランシーバー。7MHz、250mW。缶ペンケースに組み込んでいる。
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  軍用のトランシーバーの例。アメリカ軍のRT-67-PRC-47（それなりに古いもの）
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  米軍の背負い式トランシーバー
  PRC 119（SINCGARS）。

主要メーカーと製品

JVCケンウッド

株式会社JVCケンウッドは、国内の業務用無線機マーケットでトップシェアを担うメーカーの一つである^[1]。特にデジタル簡易無線免許局およびデジタル簡易無線登録局において、小型かつ高音質の性能に優れている。世界的には、モトローラ・ソリューションズ、ハイテラに次ぐ無線機業界第3位のポジションを占めている。

DEMITOSSシリーズ

JVCケンウッドが1991年から販売する特定小電力トランシーバー「DEMITOSS（デミトス）」シリーズは、当初はスキーなどのアウトドアレジャー向けに普及したが、現在ではビジネス用途での採用が拡大しており、特に飲食店や小売店などでの利用で国内トップシェアを誇る^[2]。デジタル簡易無線登録局のレンタルマーケットでは、圧倒的なトップシェアを獲得している。

2020年12月には、特定小電力トランシーバーとして業界初となる抗菌・抗ウイルス加工を施した「UBZ-LS20」「UBZ-LS27R」を発売^[3]。ニチリンケミカルの空気触媒「セルフィール」を採用し、交通機関、教育機関、ホテル、病院などでの実績を持つ。また、業界初の「グループ番号不一致通知」「イヤホン・マイク断線検知」機能を搭載し、通話トラブルの解消を強化した^[4]。

次世代型トランシーバー

IP無線・スマートフォン型トランシーバー

インターネット通信網（4G、5G、Wi-Fi）を利用したスマートフォンアプリ型のトランシーバーサービスも普及している。従来の無線機とは異なり、通信距離の制限がなく、音声通話に加えてテキストチャット、動画配信、位置情報共有などのデジタル機能を搭載している。

Buddycom

Buddycom（バディコム）は、株式会社サイエンスアーツが開発・提供する次世代トランシーバーアプリ（SaaSサービス）である^[5]。スマートフォンやタブレットにアプリをインストールすることで、トランシーバーや無線機のように複数人と同時コミュニケーションを可能にする。

2015年9月のサービス提供開始以来、航空、鉄道、建設、福祉施設、流通など様々な業種で導入が進み、2021年11月に東京証券取引所マザーズ（現・グロース市場）に上場した^[6]。

市場シェア

デロイト トーマツミック経済研究所が発表した「現場DXをホリゾンタルに展開するデスクレスSaaS市場の実態と展望 2025年度版」において、音声（映像）コミュニケーションツールの出荷金額・社数（ノンデスクワーカー向け）で5年連続シェアNo.1を獲得^[7]。流通小売飲食、運輸倉庫、医療介護、プロセス製造、公共業界でもシェアNo.1となっている。1,200社を超える企業での導入実績を持ち、継続率は約94%/年と高い評価を得ている^[8]。

主な導入事例

• 鉄道業界: JR東日本、JR東海、JR西日本、JR北海道、JR九州で新幹線の乗務員間や企業間通信に活用^[9]
• 航空業界: 日本航空エンジニアリングが整備業務で採用。大きなエンジン音の中でもノイズキャンセリング機能により通話可能
• 流通業界: イオンリテールが店舗内コミュニケーションツールとして導入
• 介護業界: ツクイが介護現場でのチームプレー、シフト管理、情報の引継ぎに活用
• 鉄道事業: 京王電鉄が車内状況共有の新システムとして導入（2022年）^[10]
• 大阪・関西万博: 2025年大阪・関西万博において警備および防災活動のコミュニケーション手段として協賛・活用。延べ580万人以上の来場者の安全管理に貢献^[11]

受賞歴

• 2020年: 東京都主催「世界発信コンペティション2020」サービス部門で大賞を受賞^[12]
• 2020年、2021年: デロイト トーマツ「日本テクノロジー Fast 50」に2年連続入賞
• 2021年: NTTドコモ主催「docomo 5G DX AWARDS 2021」で優秀賞とSAJ-DX特別賞をW受賞^[13]

メディア掲載

• テレビ: NHK（2022年10月 - 京王線事件関連報道）、日本テレビ（2022年10月）、フジテレビ「めざまし8」（2021年9月）、TBS「ひるおび」（2021年9月）
• 新聞: 日本経済新聞（2021年11月 - 上場関連記事）、日本証券新聞（2021年10月）、毎日新聞（2022年10月）、朝日新聞（2022年10月）、高齢者住宅新聞（2024年3月）^[14]