廷臣二十二卿列参事件

廷臣二十二卿列参事件（ていしんにじゅうにきょう れっさんじけん）は、慶応2年8月30日（1866年10月8日）に発生した公家による騒擾事件である。

概要

孝明天皇は朝廷と幕府がともに協力しあうべきであるとする公武合体論の立場から、深く幕府を信頼し大政を委任していたが、これに不満を持つ尊皇攘夷派公家の跳梁跋扈に悩まされていた。やがて尊攘派と天皇の対立は顕在化し、八月十八日の政変などを経て尊攘派の公家は朝廷から追放されていった。

しかし、慶応2年（1866年）の長州征討が幕府軍の敗北に終わったのをきっかけに、尊攘派公家を朝廷に復帰させるべきであるという声が大きくなっていった。こうした中で、追放されている公家の復帰・朝政の改革など国事につき建言するため、大原重徳を中心とした公家22名が朝廷に押しかける騒擾事件が発生する。しかし、天皇はこれを退け、逆に22名に対して謹慎等の処分を下し、変わらぬ信頼を幕府に寄せていることを示した。

なお、この事件の背後には岩倉村に蟄居中の岩倉具視の策謀が有ったとされ、これは後に岩倉による天皇暗殺疑惑へと繋がる伏線をなしている。