提訴試合

提訴試合（ていそじあい）とは、野球の規則において、審判員の裁定が規則に違反しているために、チームの監督が所属リーグに対して審議を請求した試合。プロテスティングゲームとも呼ばれる。

アメリカの野球規則委員会"Official Baseball Rules"の7.04に規定されていたが、2020年の改正で提訴は認められなくなった^[1]。日本においても、2021年度の公認野球規則改正の際に本制度は廃止された^[2]（なお、アマチュア野球では提訴試合は認められていなかった^[3]）。

提訴試合の取り扱い

MLB

メジャーリーグベースボール（MLB）において提訴試合が認められた有名な例がパインタール事件であり、1983年7月24日にヤンキー・スタジアムで行われたヤンキース対ロイヤルズの試合でジョージ・ブレットのバットに滑り止めの松やに（パインタール）が規定を超えて塗られているとして審判がアウトを宣告したことに対する提訴試合である^[4]。

→詳細は「パインタール事件」を参照

提訴試合は"Official Baseball Rules"の7.04に規定されていたが、2020年の改正で提訴は認められなくなった^[1]。

日本

日本の公認野球規則も2021年度の改正で提訴試合を廃止した。なお、アグリーメント上の提訴の制度は残っており^[5]、日本プロフェッショナル野球協約第20章が「提訴」について定めている制度は野球規則上の提訴試合（プロテスティングゲーム）とは異なる^[6]。

アマチュア野球については公認野球規則に提訴試合を認めないとする注があったが、2021年度の改正で提訴制度そのものが廃止されたため削除された^[3]。

提訴試合の規則と改正

Official Baseball Rulesは2020年改正まで次のように定めていた。

PROTESTING GAMES.

Each league shall adopt rules governing procedure for protesting a game, when a manager claims that an umpires decision is in violation of these rules. No protest shall ever be permitted on judgment decisions by the umpire. In all protested games, the decision of the League President shall be final.

Even if it is held that the protested decision violated the rules, no replay of the game will be ordered unless in the opinion of the League President the violation adversely affected the protesting teams chances of winning the game.

— 出典^[7]

これを受けた日本の公認野球規則は次のような規定であった。

公認野球規則4・19（提訴試合）

審判員の裁定が本規則に違反するものとして、監督が審議を請求するときは、各リーグは試合提訴の手続に関する規則を適用しなければならない。審判員の判断に基づく裁定については、どのような提訴も許されない。提訴試合では、リーグ会長の裁定が最終のものとなる。

審判員の裁定が本規則に違反するとの結論が出た場合であっても、リーグ会長において、その違反のために提訴チームが勝つ機会を失ったものと判断しない限り、試合のやり直しが命ぜられることはない。

— 出典^[3]

Official Baseball Rulesは2020年改正で次のように改正された。

7.04 Protesting Games

Protesting a game shall never be permitted, regardless of whether such complaint is based on judgment decisions by the umpire or an allegation that an umpire misapplied these rules or otherwise rendered a decision in violation of these rules.

— 出典^[1]

これを受けた日本の公認野球規則も次のような規定に改正された。

公認野球規則4・19（提訴試合）

審判員の判断に基づく裁定についての異議であろうが、審判員の裁定が本規則に違反して決定したことに対する異議かにかかわらず、どのような提訴も許されない。

— 出典^[3]