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貨物輸送

運輸業の一分野 ウィキペディアから

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貨物輸送かもつゆそうは、モノ(貨物)を運ぶ、運輸業の一分野。対義語は旅客輸送

Shippingという用語は、元々海上輸送をさすものであったが、アメリカ英語では陸送・航空も含むものに拡張された(国際英語ではCarriage)。Logisticsロジスティクス兵站)も軍事用語であったが、同様に貨物輸送として拡張された。

事業者は、自ら輸送手段を持って輸送する「実運送事業者」と、自らは実運送を行わない「貨物利用運送事業者フォワーダー)」に大別される[1]

貨物の種類

輸送手段

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世界の貨物輸送手段シェア(2010年, トンキロ単位)

2015年には、全世界で 108 兆トンキロの貨物が輸送され、2050 年まで年間3.4%の増加が見込まれる。うち70% が海運、18% が道路、9% が鉄道、2% が内陸水路、航空便は0.25%未満であった。[2]

陸上

航空

海上

インターモーダル

船、鉄道、飛行機、トラック間を簡単に移動できるコンテナ化された貨物 (海上コンテナ) を特徴とする複合一貫輸送。

配送条件

国際商工会議所(ICC) が発行するインコタームズは、国際貿易で最も一般的に使用される用語の解釈として、世界中の政府、法的当局、実務家によって受け入れられている。一般的な用語には次がある。

ドアツードア

ドアツードア (DTD, D2D) 輸送、クーリエ便とは、通常同じ輸送モードに留まり、複数の取引、積み替え、輸送を回避しながら、出発地 (POI) から目的地まで貨物を国内/国際的に輸送することを指す。

国際宅配便は、多くの海運会社が提供するサービスで、見積価格には全ての輸送・手数料・通関費などが含まれる。

日本の状況

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日本の貨物輸送シェア推移

荷主調査による、日本の輸送手段別シェアは以下の通り[3]

輸送手段別シェア(2021年)[3]

  鉄道 (1.4%)
  自家用トラック (16.7%)
  営業用トラック (68.8%)
  フェリー、コンテナ、RORO船 (1.2%)
  その他の船舶 (11.9%)
  航空 (0%)

関連用語

貨物輸送に関連する用語。

  • シッパー(英:Shipper)[4] - 「荷送人(シッパー)」は商品の発送に関わる当事者で、製品を製造し、直接取引を行う場合は売主、または商社を通す場合は商社となる。また、「荷送人」は運送契約の当事者であり、B/L面上に記載されている貨物の輸出者を指す。
  • コンサイニー(英:Consignee)[5] - 「受託人・荷受人(コンサイニー)」は、運送人により貨物が送られ、到着する先の組織や個人として運送状に記載されている者。L/C決済の場合、銀行がCONSIGNEEになることもある。

脚注

関連項目

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