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飼料
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飼料(しりょう)とは、家畜、家禽、養魚などの飼育動物に与えられる餌をいう。飼糧(しりょう)、餌料(じりょう)、糧秣(りょうまつ)等の呼称もあるが、代表的には飼料が用いられる[1]。
飼料に使う目的で栽培する飼料作物には、ヒトの食用にもなる米[2]やトウモロコシなども含まれるが、牧草などはもっぱら飼料に使われる。
飼料の分類
要約
視点
栄養価による分類
主成分による分類
入手法による分類
- 自給飼料(self supplied feed) - 家畜飼養者が自家用に生産して供給する飼料[1]。
- 購入飼料あるいは流通飼料(purchased feed) - 対価を支払って入手する飼料[1]。
なお、食品ロス削減や循環型社会づくり、持続可能な開発目標(SDGs)といった観点から、衛生・栄養を管理した食品残渣飼料が利用されており、日本の農林水産省は「エコフィード」とも呼んでいる[3]。
生産手段による分類
原料の混合による分類
配合飼料の原料となる個々の飼料を単体飼料または単味飼料(ingredient,single component feed)という[1]。
その対義語が(広義の)配合飼料であるが、日本では行政上あるいは流通上特定の目的で混合した飼料を特に混合飼料(mixed feed)と呼んでいる[1]。
飼料の形態による分類
精製度による分類
給与形態による分類
対象動物による分類
対象や生理的状態では、各種動物用飼料(牛、豚、鶏、養殖水産動物などが対象)、実験動物用飼料、ペットフード、動物園動物用飼料などに分けられる[1]。
さらに対象家畜による分類としては、乳・肉牛用飼料、養豚用飼料、養鶏用飼料、養魚用飼料などに分けられる[1]。
なお、生産段階や生産目的によって、育成用、肥育用、維持用などに分類されることもある[1]。
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製造
日本では独立行政法人農林水産消費安全技術センターが定める飼料製造管理者が行う。その他ガイドラインは農林水産省による飼料安全法で安全基準を含めた適性製造規範に基づく[4]。 配合飼料の場合、原料受け入れ、一次加工(粉砕・圧縮)、配合、二次加工(ペレット状など)、製品出荷の工程を経て[5]、生産者や畜産農家に届けられる。
日本国内の現状と課題
2021年の統計では日本の飼料自給率は25%で食料自給率(38%)よりさらに低く、農林水産省は飼料自給率を2030年に34%に高める目標を掲げている[6]。米余り下で水田を有効活用できる飼料米、人が食べるスイートコーンより糖度が低く飼料向きの子実(しじつ)用トウモロコシの作付け拡大が進み、日本の飼料作物栽培面積は2021年に1000ヘクタールを超えた[6]。
関連項目
- 干し草
- 秣
- 兵糧(馬糧)
- 魚粉
- 飼料の安全性の確保及び品質の改善に関する法律
- 愛がん動物用飼料の安全性の確保に関する法律
- 食品残渣飼料
- 飼い葉桶、餌袋(打飼袋)
- 水桶
- 飼料要求率
外部リンク
出典・脚注
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