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ドクターハラスメント(和製英語:doctor harassment)とは、医師による患者への嫌がらせ(ハラスメント)や無神経な言動のことである[1][2]。短縮して「ドクハラ」ともいう。
ここでいうハラスメントとは、医療従事者の患者に対する暴言、行動、態度、雰囲気を含む。ドクターハラスメントは患者を無力化させ、孤立させるため、ときには心的外傷後ストレス障害 (PTSD) につながることもある[3]。
外科医の土屋繁裕は、自身が癌の治療や告知をしていく中で、医師のトークスキルや気配りの必要性を感じ始めカウンセリングを学んだ。土屋は、医師の仕事の9割は「トーク、話」である一方、一般社会の対人関係における常識が医療の世界では通じない場面が多すぎると語っている。がん相談医として、一般には露呈されることのない様々なドクハラの実態を知り、特に患者側からセカンド・オピニオンを申し出にくい医療界の雰囲気に触れ、レントゲンやカルテに応じないなど「医者側のデータの出し惜しみ」もドクハラに含めた[4]。
ドクハラ医師が増える原因として、医師(医学の玄人)と患者(素人)の間におけるパターナリズムや情報の非対称性、患者から感謝される機会が多くしだいに驕ってしまう心理状況、親や先輩の影響で自分達が特権階級だと勘違いしてしまう狭い価値観、医療社会の閉鎖性、あるいはマンパワー不足の現在の医療制度問題、医師としての評価に患者からの信頼度が含まれないなど、様々な要因があるとしている[3]。
2012年3月、慶應義塾大学病院で入院患者の手術中に無断で肋骨の骨髄液を採取していたことが発覚した。その数は31人にも及んだ。採取した呼吸器外科教授と教授と男性専任講師は、「患者に有益な情報を届けたかったから」としている[5]。このように医学の進歩を盾にとり、自らを正当化したドクターハラスメントは、これまでも大学病院を中心にみられた。
ドクハラは特にブランド病院や大学病院などの大病院で起こりやすいという。改善策として「患者自身が声を上げる事(ICレコーダーでの会話録音や病院への投書、あるいは医師に直接言う)」や「若い医師(医療従事者)の良心や意識改革」が必要であると言う[3]。
東京都が設置する「患者の声相談窓口」には、年間で約1万件、1日に40件~50件の相談があり、その4割が「診察で不快なことを言われた」など、医師や診療についての苦情だという[6]。
日本医師会では2006年から2007年にかけて、ドクターハラスメントを題材にしたテレビCMを放送。CMでは「これは医師の心ない一言です。医療なのに救われない人がいる」とナレーションが入り、「あんた何歳まで生きれば気がすむの?」「素人に話しても時間のムダ」など患者が実際に言われた医師の言葉をテロップで流すというものであった[7]。
また近年、医療事故の被害者や支援者への、インターネット上での医師からの個人攻撃、中傷、診療録の無断転載などが目立ち、遺族や支援者が精神的な被害を受ける例も相次いでいる。これらのインターネットでの誹謗中傷は、2000年代から激しくなったという[8]。
2006年に奈良県の妊婦が19病院に転院を断られた末に死亡した「大淀病院事件」では、カルテの内容が医師専用電子掲示板に書き込まれ、医師らの公開ブログにも転載された。さらに同掲示板に「脳出血を生じた母体も助かって当然、と思っている夫に妻を妊娠させる資格はない」と神奈川県横浜市の医師が投稿した。同医師は後に侮辱罪で略式命令を受けた。遺族らは「『産科医療を崩壊させた』という中傷も相次ぎ、深く傷ついた」と語る[8]。
同じ年に産婦人科医が逮捕された「福島県立大野病院事件」では、遺族の自宅を調べるよう呼びかける書き込みや「2人目はだめだと言われていたのに産んだ」と亡くなった妊婦を非難する言葉が、医師達の電子掲示板やブログに出たり、「杏林大病院割りばし死事件」では遺族に対し、「医療崩壊を招いた死神ファミリー」「被害者面して医師を恐喝、ついでに責任転嫁しようと騒いだ」などと非難する書き込みが相次いだ[8]。
日本医師会の生命倫理懇談会(高久史麿・日本医学会会長)は2010年2月、こうしたインターネット上の加害行為を「専門職として不適切だ」とし、「高度情報化社会における生命倫理」の報告書をまとめた。インターネット上での医師らの中傷について「特に医療被害者、その家族、医療機関の内部告発者、政策に携わる公務員、報道記者などへの個人攻撃は、医師の社会的信頼を損なう」とし、強く戒める構えを見せた[8]。
ドクターハラスメントを行う医師を以下のように分類。以下に一例として実際の例を示す。
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