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大規模マンション
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大規模マンション（だいきぼマンション）は、日本の住居区分の一つ。総戸数が一般的に100戸[注釈 1]を超える住居用集合住宅（マンション）のことである。
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「大規模」とは、法令では、建築基準法や建築基準法施行令などで、構造部の材料や建築確認に関する条文に定義の記述が見られるが、様々な定義がある[1]。住宅市場においても人気が好調であるとされている[2]。
概要
（東京都中央区）
（東京都港区）
第二次世界大戦後の日本では住宅不足対策のため、日本住宅公団が大規模な住宅供給を実施し、それらは「マンモス団地」と呼ばれた。また郊外の丘陵地を開拓したり田園を埋め立てたりして戸建て中心のニュータウンが盛んにつくられていたが、平成に入るころになると、主に民間デベロッパーが主体となり、工場跡地など都心部を中心に大規模マンションが建設されるようになった。人口の都心回帰や東京一極集中の加速の要因の一つとなっている。スケールメリット[注釈 2]を活かした豊富な共用施設、広大な敷地面積を利用した緑化、認可保育所やスーパーマーケット等の利便施設誘致といった点をセールスポイントとして開発される例が多い。
2000年代までは団地型の大規模マンションが多かったが、超高層マンションのツインタワーなどの登場で飛躍的に戸数が増えた。現在1位のTHE TOKYO TOWERSは2棟で8000人以上が居住し、北海道夕張市や歌志内市などより人口が多い（市町村の人口順位参照）。2位のクレストプライムレジデンスも14棟で合計2500戸、約7500人の計画人口で建設されている。1棟で3000人以上が居住するタワーマンションもあり、一つの自治体に匹敵する人口規模のマンションが多数出現している。マンモス団地と大規模マンションの過渡期には1971年から1988年まで断続的に建てられた志木ニュータウン（3274戸）が象徴的である。
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大規模マンションの例
（東京都江東区）
（神奈川県川崎市）
2021年現在、日本最大の大規模マンションは2008年に竣工した東京都中央区のTHE TOKYO TOWERS（総戸数2799戸）。
民間の単一事業主による分譲マンション（建築基準法における一団地認定を取得したもの）として日本最大なのは、2007年（平成19年）2月に竣工した東京都港区のワールドシティタワーズ（住友不動産）（総戸数2090戸）。
2020年までに完成して、東京オリンピック選手村として使用されたあと、分譲される東京都中央区晴海五丁目西地区第一種市街地再開発事業では4145戸の供給を計画している。千葉市美浜区幕張新都心若葉住宅地区計画（仮称）では2029年まで段階的に約4500戸の供給を計画しており、6棟のタワーマンション建設が進んでいる[3][4]。
大規模マンションの一覧
要約
視点
2021年（令和3年）時点での全国の大規模マンション（1980年以降竣工）の戸数の順位は以下の通り。
なお、183ある村のうち5000人以下は143村、740ある町のうち5000人以下は140町となっている。
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脚注
関連項目
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