東北学院大学短期大学部

東北学院大学短期大学部（とうほくがくいんだいがくたんきだいがくぶ）は、宮城県仙台市南六軒町^{[注釈 1]}に本部を置いていた日本の私立大学である。1950年に設置され、1960年に廃止された。

東北学院大学短期大学部
大学設置/創立	1950年
廃止	1960年
学校種別	私立
設置者	学校法人東北学院
本部所在地	宮城県仙台市南六軒町[注釈 1]
学部	英文科第二部 経済科第二部 法科第二部

概要

大学全体

• 宮城県仙台市^{[注 1]}に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人東北学院。
• 国内で最初に認可された短期大学149校^{[注 2]}の1校として、1950年に2学科体制で開学した^[1]。設置されていた学科は3つと別科2専修課程でいずれも男女共学となっていた。
• 1958年度の入学生を最後に^{[注釈 2]}、1960年に短期大学としての使命を終える^{[注釈 3]}。

学風および特色

• 東北学院大学短期大学部は日中、勤労する傍らで学業に勤しむ人々に学問の場を開放すべく夜間部のみが設置されていた^[6]。

沿革

• 1949年
  • 10月 文部省^{[注釈 4]}に短期大学^{[注 3]}の設置認可に関する申請を行う^{[注 4]}。なお、学科・専攻は以下の通りとなっている^{[注 5]}。
    • 英文学科 入学定員100名
    • 経済学科 入学定員150名
• 1950年
  • 3月14日 左記を以て短期大学の設置が文部省^{[注釈 4]}より認可される^{[注 6]}。
  • 4月1日 左記を以て東北学院大学短期大学部が上記の学科体制にて開学する^{[注 7]}。
    • 英文学科 入学定員100名
    • 経済学科 入学定員150名
• 1951年
  • 2月27日 東北学院が学校法人として認可される^[17]。
• 1952年
  • 4月1日 以下の学科を増設する^[18]。
    • 法科第二部入学定員100名^{[注釈 5]}。
  • 同 別科の設置が認められ^{[注 8]}、以下の課程を置く^{[注釈 5]}。
    • 英語専修 入学定員50名
    • 商経専修 入学定員100名
• 1958年
  • 4月1日 この年度で学生募集を最終とする^{[注釈 2]}
• 1960年
  • 5月31日 左記をもって正式に廃止となる^{[注釈 3]}。

基礎データ

所在地

• 宮城県仙台市南六軒町1^{[注釈 1]}

象徴

• 東北学院大学短期大学部のカレッジマーク：十字架らしきマークをモチーフに、中央に「C」と「T」のアルファベットが書かれたものとなっていた^[22]。

教育および研究

組織

学科

• 英文科第二部 入学定員100名^{[注釈 6]}
• 経済科第二部 入学定員150名^{[注釈 6]}
• 法科第二部 入学定員100名^{[注釈 6]}

専攻科

• なし

別科

• 英語専修第二部 入学定員50名^{[注釈 7]}
• 商経専修第二部 入学定員100名^{[注釈 7]}

取得資格について

• 中学校教諭二級免許状^[25]
  • 英語：英文科第二部
  • 社会：経済科第二部・法科第二部
  • 職業：経済科第二部
• 高等学校教諭免許状^[25]
  • 英語：英文科第二部
  • 社会：経済科第二部・法科第二部

年度別学生数

^{[注 9]}

-	英文科	経済科	法科	出典
入学定員	100	150	100	-
総定員	200	300	200	-
1954年	男102 女22	男652 女9	男248 女5	[26]
1958年	男25 女10	男566 女7	男183 女5	[27]
1959年	男14 女3	男367 女3	男121 女3	[28]
1960年	男14 女3	男367 女3	男121 女3	[29]

大学関係者と組織

大学関係者一覧

施設

寮

• 学生寮あり^[22]。

対外関係

系列校

• 東北学院大学

注釈

注釈グループ

1. 出典^[21]。現在の宮城県仙台市青葉区土樋1-3-1にあたる。
2. 東北学院大学第二部へ転換のため昭和34年度より学生募集停止^[2][3]。
3. 出典^[4][5]。
4. 現在の文部科学省。
5. 出典^[19]
6. 最終募集となった1958年における体制^[23]。
7. 最終募集となった1959年における体制^[24]。

補足

1. 現在は青葉区に相当する。
2. うち私立短期大学132校
3. 短期大学名 東北学院大学短期大学部
4. 出典^[7][8][9]。
5. 出典^[10][11]
6. 出典^[12][13][14]
7. 出典^[15][16]
8. 但し、右記資料では設置された年月日が1953年4月5日と記載あり^[20]。
9. 1954年度についてはその年度（月日は不詳だが、1955年3月以前のデータ）、1958年度以降はその該当年度の5月1日時点でのデータである。