電波型式の表記法

電波型式の表記法（でんぱかたしきのひょうきほう）とは、電波監理委員会規則電波法施行規則（以下、「施行規則」と略す。）第4条の2に規定する、電波の変調方式（ラジオ放送で言えば振幅変調（AM）、周波数変調（FM）等の違い）や占有帯域幅を表す表記法である。 電波法令およびこれに基づく行為にはこの規定により表記される。

表記法

1979年（昭和54年）の世界無線通信主管庁会議（WARC79）で採択されたもので、日本では1983年（昭和58年）7月1日に施行された^[1]。但し、アマチュア局については、2004年（平成16年）1月13日に施行された^[2]。なお、無線局免許状の表記については、同規則附則にある経過措置により^[3][4]、免許の有効期限内は書換えを必要としなかった。

電波型式の表記法

一字目					二字目			三字目
主搬送波の変調形式			記 号		主搬送波を変調する信号の性質	記 号		伝送情報	記 号
無変調			N		変調信号なし	0		無情報	N
振幅変調	両側波帯		A		副搬送波を使用しないデジタル信号の単一チャンネル	1		電信（聴覚受信）	A
	単側波帯	全搬送波	H
		低減搬送波	R
		抑圧搬送波	J					電信（自動受信）・印刷電信（RTTY）	B
	独立側波帯		B		副搬送波を使用するデジタル信号の単一チャンネル	2
	残留側波帯		C
角度変調	周波数変調		F					ファクシミリ	C
	位相変調		G					データ伝送、遠隔測定、遠隔指令	D
振幅変調および角度変調であって、同時に、または一定の順序で変調するもの			D		アナログ信号の単一チャンネル	3
パルス変調	無変調		P		デジタル信号の二以上のチャンネル	7		電話（音響の放送を含む）	E
	振幅変調		K
	幅変調または時間変調		L
	位置変調または位相変調		M		アナログ信号の二以上のチャンネル	8		テレビジョン（映像）	F
	パルス期間中に角度変調		Q
	上記の組合せ、または他の方法		V
上記に該当しないもので、振幅、角度またはパルスのうち二以上を組み合わせて、同時に、または一定の順序で変調するもの			W		1以上のアナログ信号チャンネルと、一以上のデジタル信号チャンネルの複合方式	9		上記の組合せ	W
その他			X		その他	X		その他	X

表記例

• ラジオ放送
  • 中波放送（AM放送、MW放送、モノラル信号）、短波放送（SW放送） →A3E
  • 中波放送（AM放送、MW放送、ステレオ信号）→D8E （AMステレオ放送）
  • 超短波放送（FM放送、モノラル信号）→F3E （NHK第1,第2の補完放送^[5]及び2014年の補完放送制度実施前における混信対策放送^[6]等）
  • 超短波放送（FM放送、ステレオ信号）→F8E
• アナログテレビジョン放送
  • 映像部分→C3F
  • 音声部分（モノラル）→F3E
  • 音声部分（ステレオ・音声多重放送）→F8E
• デジタルテレビジョン放送 →X7W
• FAX→J3C,F3C
• 標準電波（電波時計）→A1B
• オービス（速度違反取締機）→N0N
• RTTY（ラジオテレタイプ）→F1B
• モールス通信→A1A,A2A,F2A

占有帯域幅の表記

無線局の免許申請にあたり、無線設備規則（以下、「設備規則」と略す。）別表第2号の各号が適用され、占有帯域幅の表記を要する場合は、無線局免許手続規則別表第2号「無線局事項書の様式」各号の注^[7]による。

占有周波数帯幅の範囲	記載方法
0.001Hz〜999Hz	H001〜999H
1.00kHz〜999kHz	1K00〜999K
1.00MHz〜999MHz	1M00〜999M
1.00GHz〜999GHz	1G00〜999G
注1　電波の型式に冠して記載する。 注2　3数字と1文字で表す。 注3　最初の記号に0、K、M、Gを用いない。

無線局免許状の電波の型式にも記載される。

旧表記

• 1950年（昭和25年）6月30日　設備規則制定の際に定められる^[8]。
• 1961年（昭和36年）6月1日　設備規則から施行規則へ移行した^[9][10]。

電波型式の表記法（旧表記）

一字目			二字目			三字目
主搬送波の変調	記 号		伝送の型式	記 号		補足的特性		記 号
振幅変調	A		情報を送るための変調の無いもの	0		両側波帯		無
			変調用可聴周波数を使用しない電信	1		単側波帯	低減搬送波	A
			一もしくは二以上の変調用可聴周波数の電鍵開閉操作、または変調波の電鍵開閉操作（特別の場合には、電鍵を操作しない変調波）による電信	2			全搬送波	H
周波数（位相）変調	F						抑圧搬送波	J
			電話（音響の放送を含む）	3		二独立側波帯		B
			ファクシミリ（主搬送波を直接に、または周波数変調した副搬送波で変調したもの）	4		残留側波帯		C
			テレビジョン（映像のみ）	5		パルス	振幅変調	D
パルス変調	P		四周波ダイプレックス	6			幅、時間変調	E
			音声周波多重通信	7			位相、位置変調	F
			上記に該当しない伝送、または複合した伝送	9			符号変調	G

アマチュア無線に関して

一括記載コード

アマチュア局に対してのみ、複数の電波型式を一括して表示する一括記載コードが適用される。無線局免許状や無線局事項書（工事設計書を除く。）には指定周波数毎にコードに含まれる電波型式について一括して表記される。

無線業務日誌、交信証の表記

無線業務日誌（交信ログ）や交信証明書（QSLカード）は、私文書でありこの表記法によることを必要としない。一般的にAM、FM、SSB、CWなどの英字表記^[11][12][13]を用いる。