準大手私鉄
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準大手私鉄(じゅんおおてしてつ)とは、日本の民営鉄道事業者(私鉄)の分類の一つで、中小私鉄の一種。準大手民鉄とも呼ばれる。
「大手私鉄」に対する語で、中小私鉄でありながら沿線地域の発展に伴って企業が成長し、鉄道事業が大手私鉄に準ずる規模まで増大した鉄道事業者が「準大手私鉄」と呼ばれる。
準大手私鉄・準大手民鉄の語は、公的機関や報道・出版においても用いられており、国土交通省も「準大手民鉄」の呼称を用いて分類している[1]。しかし、大手私鉄、準大手私鉄および中小私鉄の明確な定義はない[2][3][4]。業界団体である日本民営鉄道協会は、協会に加盟している72社のうち、「大手民鉄」(大手私鉄)16社以外の56社を総称して「地方民鉄」(中小私鉄)と呼んでいる[4]。日本民営鉄道協会は、2000年代の中頃までは「準大手」の呼称も用いていたが、その基準が曖昧なため、現在では使っていない[3]。