齊藤誠 (経済学者)

齊藤 誠（さいとう まこと、1960年（昭和35年）7月24日 - ）は、日本の経済学者。専門は、マクロ経済学・金融経済学・財政学・金融論。名古屋大学大学院経済学研究科教授、一橋大学名誉教授。Ph.D.（マサチューセッツ工科大学、1992年）。愛知県出身。

齊藤 誠

生誕	(1960-07-24) 1960年7月24日（65歳） 愛知県名古屋市
国籍	日本
研究機関	ブリティッシュコロンビア大学 京都大学経済学部 大阪大学大学院経済学研究科 一橋大学大学院経済学研究科 名古屋大学大学院経済学研究科
研究分野	マクロ経済学 金融経済学 財政学 金融論
母校	京都大学経済学部 マサチューセッツ工科大学
博士課程 指導教員	John C. Heaton オリヴィエ・ブランチャード
影響を 受けた人物	西村周三
受賞	紫綬褒章 日本経済学会・石川賞 石橋湛山賞 日経・経済図書文化賞 エコノミスト賞、他

人物

京都大学時代の指導教官は西村周三^[1]。

実証分析の功績をあげた50歳以下の研究者に贈られる、日本経済学会・石川賞を2007年に受賞した。

一橋大学での講義は主に「マクロ経済学」「金融ファイナンス」「金融経済論」などを担当する。講義やゼミナールでの指導は厳しいことでも知られる^{[誰によって?]}。

略歴

• 1979年3月 奈良県立奈良高等学校卒業
• 1983年3月 京都大学経済学部卒業
• 1983年4月 - 1987年8月 住友信託銀行勤務
• 1987年9月 - 1988年8月 スタンフォード大学経済学部客員研究員
• 1988年9月 マサチューセッツ工科大学経済学部博士課程入学
• 1992年6月 マサチューセッツ工科大学経済学部博士課程修了（Ph.D.取得）^[2]
  • 指導教官 John Heaton オリヴィエ・ブランチャード
• 1992年7月 - 1995年6月 ブリティッシュコロンビア大学経済学部助教授
• 1995年7月 - 1998年3月 京都大学経済学部助教授
• 1998年4月 - 2001年3月 大阪大学大学院経済学研究科助教授

  2000年10月 - 金融庁金融審議会「金融の基本問題に関するスタディーグループ」座長

• 2001年4月 - 一橋大学大学院経済学研究科教授

  2001年4月 - 2002年3月 大阪大学社会経済研究所客員教授

  2001年10月 - 2003年9月 日本銀行金融研究所国内客員研究員

  2003年5月 ボッコーニ大学（en:Bocconi University）経済学部客員教授

  2005年1月 - 2005年7月 ブリティッシュコロンビア大学経済学部客員教授

  2005年4月 - 2006年3月 日本ファイナンス学会理事

  2005年4月 - 2008年3月 日本経済学会常任理事

  2006年10月 - 2008年9月 東京大学公共政策大学院客員教授

  2010年10月 - 2012年3月 東京大学公共政策大学院客員教授

• 2019年4月 - 名古屋大学大学院経済学研究科教授^[3]、一橋大学経済研究所非常勤研究員^[4]
• 2024年4月 - 一橋大学名誉教授^[5]

受賞

• 2001年 第44回日経・経済図書文化賞 『金融技術の考え方・使い方：リスクと流動性の経済学』
• 2002年 第3回NIRA大来政策研究賞 『社会福祉と家族の経済学』
• 2005年 平成16年度不動産学会学会著作賞（学術部門） 『不動産市場の経済分析：情報・税制・都市計画と地価』
• 2007年 第2回日本経済学会・石川賞（日本経済学会）
• 2008年 第48回エコノミスト賞（毎日新聞社） 『資産価格とマクロ経済』
• 2011年 第17回財団賞（全国銀行学術振興財団）
• 2012年 第33回石橋湛山賞（石橋湛山記念財団） 『原発危機の経済学：社会科学者として考えたこと』
• 2014年 紫綬褒章^[6]

主張

日本の低生産性企業は低金利で延命させるべきではなく、金利を上げて淘汰すべきであると主張している^[7]。

日本経済について「1997-2002年の金融危機と異なり現在（2013年）の日本は劇薬が必要なほどの危機にない」と述べ、2013年現在の物価下落（デフレーション）も緩やかに安定しているとみている^[8]。また「日本の生産年齢人口1人当たりの労働生産性は他の先進国よりも高い伸びを示している」とし「すでに非常に豊かな国になってしまった日本は、それに見合った競争力が必要である」と述べている^[8]。

日本のデフレーションについて「デフレは続いているが、年率1.1%程度の軽微なものだ」と述べている^[9]。また、日本のデフレの原因について「資源価格の上昇と競争力の低下による海外への所得流出にある」とし「金融政策で克服するのは難しい」と述べている^[8]。

日本銀行の巨額の日本国債買い入れによる量的金融緩和政策（量的・質的緩和政策）は「市中に資金が回らないため実体経済にはあまり影響がなく、物価が上がるとはなかなか思えない」と指摘している^[8]。巨額の債務を抱えた日本経済の実態を反映し、長期金利が反転急上昇するリスクに対して「金利が連続的に上昇するのは問題ないが、（一気に）0.5パーセントなど非連続に上昇すれば本当に大変だ」と警戒した^[8]。

著作

単著

• 新しいマクロ経済学-クラシカルとケインジアンの邂逅（有斐閣 1996年10月 ISBN 4641067902）
• 経済政策とマクロ経済学-改革への新しい提言（日本経済新聞社 1999年10月 ISBN 4532131790）
• 金融行政システムの法的考察 : 日独の比較を中心に、行政法各論の位置から（日本銀行金融研究所 2002年）
• 先を見よ、今を生きよ-市場の政策の経済学（日本評論社 2002年6月 ISBN 4535552940）
• 金融技術の考え方・使い方-リスクと流動性（有斐閣 2000年7月 ISBN 4641160988）
• 成長信仰の桎梏 消費重視のマクロ経済学（勁草書房 2006年12月 ISBN 4326550546）
• 競争の作法 いかに働き、投資するか（ちくま新書 2010年6月 ISBN 9784480065513）
• 原発危機の経済学（日本評論社 2011年10月 ISBN 9784535556874）
• 財政規律とマクロ経済：規律の棚上げと遵守の対立をこえて（名古屋大学出版会 2023年10月 ISBN 9784815811365）

共著

• マクロ経済学（岩本康志、太田聰一、柴田章久）（有斐閣 2010年4月 ISBN 9784641053724）
• 金融機能と規制の経済学（岩本康志、前多康男、渡辺努）（東洋経済新報社 2001年10月 ISBN 4492681132）

他にも著書多数。