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スーパー銭湯
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スーパー銭湯(スーパーせんとう)は、日本における公衆浴場の一種であり、銭湯の形態の一つ。
公衆浴場法および各都道府県の公衆浴場条例上では物価統制令の制限を受けない「その他の公衆浴場」に分類され、施設規模や利用料金は銭湯と健康ランドの中間的存在である。また、日帰り入浴施設に含まれる。
発祥地については諸説あるが、1980年代半ばより登場し始めたとされる[1][2][3]。「船橋ヘルスセンター」に端を発する健康ランドが全国に広がる中で、より低料金で回転率がよく、付帯設備が少なく、設置費用がかからない施設として各地に建設されていった入浴施設がスーパー銭湯であるといえる[4]。
一般的な「銭湯」とは、露天風呂、各種アイテムバス、サウナなどの付加的な風呂設備を充実させたり、食堂や理髪店などの各種施設・店舗を併設することで差別化している。
歴史
要約
視点
設備を充実させた“スーパー銭湯”的な施設の走りとして、1985年に富山県高岡市で開業した「万葉ポカポカ温泉」(2011年廃業)、1987年に大阪府豊中市で開業した「夢の公衆浴場 五色」、さらに遡ると1976年に大阪市生野区で開業した「ニュー富士羽温泉」(2008年廃業)などがある。これらの銭湯は公衆浴場条例における「普通公衆浴場」(入浴料金が各都道府県によって定められる)に分類されており、厳密には現在主流のスーパー銭湯とは区分が異なる。一方、1989年に愛知県名古屋市守山区で開業した「竜泉寺の湯」は、同条例において「その他の公衆浴場」に分類されるスーパー銭湯の先駆けといわれている。同施設の登場は施設側が自由に入浴料金を設定でき、サウナの料金も入浴料金に含まれるなど画期的な事であった[1][2][3]。その後、1990年代後半から2000年代前半にかけて全国でスーパー銭湯の開業ラッシュとなり、2009年までに約770施設が開業している[5]。
1990年代後半以後、近場の温泉からトラックで源泉を輸送し沸かすスーパー銭湯も見受けられるようになる。この方法はボーリングよりも比較的簡単に天然温泉を確保でき、温泉地・泉質を任意に選択できる利点がある一方で、循環によって使うことになるため、湯の投入量や設備によっては泉質の劣化が激しいという欠点もある。また、2000年代以後に流行している岩盤浴の設備を付加サービスとして設置している店舗もある。さらに、近年では人工炭酸泉を導入する店舗も増えている[要出典]。最新の設備を導入する一方で、全体的な傾向として建物の造りは従来の和式にしているところが比較的多い[要出典]。
2010年代終盤から2020年代前半にかけては愛知県の温泉施設系の企業が続々首都圏に進出し、スーパー銭湯の戦国時代の幕開けとなっている[6]。一方で2000年代前半の開業ラッシュの際に開業した施設は2024年時点となると、一般に10年から20年とされる温泉施設としての耐用年数にちょうど達した頃か、あるいは既に耐用年数を過ぎている[7]。
最近では、OFR48と銘を打ち温浴業界の活性化のため、全国の温浴施設で働く女性従業員により結成されたアイドルグループが各種メディアで取り上げられた[要出典]。
こどもの混浴年齢
子供の混浴年齢については、厚生労働省が公衆浴場の衛生管理について示した要領はこれまで、混浴を禁じる年齢を「おおむね10歳以上」としていたが、浴場組合など業界団体から「引き下げるべきでは」との意見が寄せられた。厚労省の補助事業で実施した研究結果も踏まえ2020年12月、「おおむね7歳以上」に下げて各自治体に通知した[8]。
スーパー銭湯が登場してから「銭湯が家族のレジャーランド」となったが、その反面、子連れの入浴が増加。従来は単に同性の親(保護者)などに合わせるものである子供の混浴を問題視する人々も現れ、各都道府県でそれぞれ定めている条例などによる入浴制限[9]だけでなく、「身長による制限」や独自の「混浴年齢制限」を設けている店もある。上記の混乱が多発する結果、2020年12月に厚生労働省によって公衆浴場法が改正されることとなった。
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定義と特徴
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スーパー銭湯の明確な定義は存在しないが、設備・環境として以下のような傾向がある[4][10][11][12][13][14][15]。
- 自動車での来店を想定し、駐車場を確保している。
- 上記に関連して、郊外の基幹道路沿いに出店している。
- 内湯のみでなく、ジャグジー、サウナ、露天風呂等の付加的な風呂設備がある。
- 食事スペースや休憩場所がある。レストランと遜色ないメニューを提供している店舗もある。
- 理髪店・ボディケア店が入店し、提携している。
- 営業時間が長く、早朝・午前中(朝6時 - 10時頃)から深夜(0時 - 3時頃)まで営業している。
- 休業日が少ない。またはメンテナンス日等を除いて年中無休である。
健康ランドとの比較では、以下のような傾向がある。
- 入浴料金が安く設定されている。通常の銭湯と比較してサウナ利用料など付加的料金を加え、入浴料として700 - 800円に設定していることが多い(入浴料金1000円程度までの類似施設が一般的にスーパー銭湯と呼ばれる)。
- タオルなどの貸し出しは別料金になることが多く、健康ランドにあるような館内着は通常用意されていない。
- 地域・店舗によっては、シャンプーや石鹸などの備え付けがない店舗もある。特に料金の安い店で、この傾向が見られる。
- 24時間営業に近い施設は少ない(オールナイトによる深夜から早朝の営業を行うところはある)。
- 健康ランドは半日からまる一日をそこで過ごす長時間滞在を前提とし、スーパー銭湯は健康ランドより比較的短い時間(2 - 3時間程度)の滞在を前提とする施設といえる。
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主な参入企業
要約
視点
スーパー銭湯への新規参入の障壁は低いことから、様々な業界からの参入がみられる。また極楽湯のように、スーパー銭湯の経営のみを行なう企業もある。なお、運営施設名欄の(F)印はフランチャイズ。
運輸事業
不動産・建設業
電気事業
娯楽・遊戯施設運営
製造業
小売業
過去の参入企業
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脚注
関連項目
外部リンク
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