東北テレメッセージ

東北テレメッセージ株式会社（とうほくテレメッセージ、英:Tohoku Telemessage Inc.）は、宮城県仙台市青葉区に本社を置いていた、かつて1980年代後半から1990年代にかけて青森・岩手・宮城・秋田・山形・福島（発足当初は宮城県のみ）をサービスエリアとしてポケットベルなどの事業を行っていた企業。　

東北テレメッセージ株式会社
Tohoku Telemessage Inc.

種類	株式会社
市場情報	非上場
略称	TTI
本社所在地	日本 〒980-8432 宮城県仙台市青葉区本町
設立	1986年12月16日 （宮城テレメッセージ株式会社）
代表者	島明男（代表取締役社長）
外部リンク	http://www.tti-tn.co.jp/

概要

1986年（資料によっては1987年とするものもある）設立。設立時の大株主には東北電力がいた^[1]。

当時はテレメの通称で知られ、1990年代中盤の爆発的なポケベル人気の中でNTTドコモグループと並んで加入者を急増させたが、その後ポケベル人気の中核をなしていた高校生から20代前半の若者らが携帯電話やPHSに急速に移行したことから基地局などの通信設備が過剰となり、その減価償却などに苦しむこととなった。

当初は、東北6県のそれぞれに法人を持っていたが、5社を宮城テレメッセージを存続会社として統合し、東北テレメッセージを発足させ、回復を図った。

平成12年5月31日をもって無線呼出し事業（ポケットベルサービス）を廃止。

沿革

• 1986年12月16日 - 宮城テレメッセージ株式会社として設立。
• 1987年
  • 2月23日 - 創立総会および第1回取締役会^[2]。
  • 5月22日 - 第一種電気通信事業申請・無線局免許申請^[3]。
  • 7月24日 - 第一種電気通信事業許可^[4]。
  • 12月21日 - 開業^[4][5]。
• 1988年
  • 4月1日 - 福島テレメッセージ、第一種電気通信事業許可^[6]。
  • 7月25日 - 福島テレメッセージ、開業^[6]。
• 1989年
  • 3月9日 - 岩手テレメッセージ、第一種電気通信事業許可^[7]。
  • 4月4日 - 山形テレメッセージ・秋田テレメッセージ・青森テレメッセージ、第一種電気通信事業許可^[8]。
  • 7月17日 - 岩手テレメッセージ、開業^[7]。
  • 7月20日 - 山形テレメッセージ、開業^[8]。
  • 7月26日 - 青森テレメッセージ、開業^[8]。
  • 7月28日 - 秋田テレメッセージ、開業^[8]。
• 1993年7月1日 - 青森テレメッセージ・秋田テレメッセージ・岩手テレメッセージ・山形テレメッセージ・福島テレメッセージを吸収合併し、東北テレメッセージ株式会社に改称。
• 2000年
  • 2月10日 - 新規加入契約申込の受付を停止。
  • 5月31日 - ポケベル事業をエヌ・ティ・ティ東北移動通信網へ譲渡。
  • 6月21日 - 解散を定時株主総会で決議^[9]。

通信端末

詳細はテレメッセージ内の通信端末を参照のこと。

無線呼び出しに割当たる番号

各県の中の1つのMAのみに無線呼び出しの番号が割り当てられ、たとえば、秋田県(旧・秋田テレメッセージで契約したケースを含む)で契約した場合は、秋田MAの電話番号が割り振られた。他は、以下参照。なお、発信者課金となる020番号は、各県の法人からTTIへ移行してから割当があった番号であり、各県の事業者が存在していたころにはまだサービスがされていなかった。

• 青森県…青森MA（発信者課金は、020-451）
• 秋田県…秋田MA（発信者課金は、020-453）
• 岩手県…盛岡MA（発信者課金は、020-452）
• 宮城県…仙台MA（発信者課金は、020-454）
• 山形県…山形MA（発信者課金は、020-455）
• 福島県…福島MA（発信者課金は、020-456）

TTI発足前の各社の本社がすべて県庁所在地に所在したため、県庁所在地を管轄するMAの番号が割り当てられていた（ドコモ東北は、かつては福島支店が郡山市にあったため、福島県契約では郡山MAとなっていた）。

イメージキャラクター

• 前田愛
• 鈴木蘭々

関連項目

• テレメッセージ
• ページャ
• エヌ・ティ・ティ・ドコモ東北
• アステル東北 - ページャとPHSの一体型の端末でサービスを行う