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日本十進分類法
日本の図書館で広く使われている図書分類法 ウィキペディアから
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日本十進分類法（にほんじっしんぶんるいほう[1]、Nippon Decimal Classification[1]; NDC[1]）は、日本の図書館で広く使われている図書分類法である。最新版は新訂10版（2014年12月発行）[2]。もり・きよし（森清）原編、日本図書館協会分類委員会改訂。
概要
分類記号に「0」から「9」のアラビア数字のみを用い、大まかな分類から細かい分類へと順次10ずつの項目に細分していく「十進分類法」の一つ。たとえば、「文学」は「9xx」→「日本文学」は「91x」→「(日本文学の)小説・物語」は「913」、というように下の桁ほど下位の細かい分類を表現する。
森清（もり・きよし）がデューイ十進分類法 (DDC) の体系を元に作成したもので、1928年（昭和3年）に発表し、翌1929年（昭和4年）に間宮商店から刊行された。第1版から訂正増補第5版までは森の個人著作で、戦後の新訂6版以降は日本図書館協会内に設置された分類委員会が改訂を行っている。森もその委員の一人として改訂に携わっていたが、新訂9版の改訂作業の半ば1986年（昭和61年）に引退した。
日本の図書館における図書分類法のデファクトスタンダードであり、2008年の調査では公共図書館の99%、大学図書館の92%がこれを使用している（新規受入の和書の場合）[3]。検索や蔵書管理のための「書誌分類」や、また請求記号として資料を書架に並べる際の「書架分類」として利用される。また配架作業の効率化のため、本の背表紙などに分類記号を印字したラベルをはることが多い。
新たな改訂版が発行されても、各地の図書館に普及するには数十年という長い年月を要する。2008年の時点では、大半の図書館が新訂9版（1995年）または新訂8版（1978年）を使用しているが、まだ新訂7版（1961年）を主に使用している図書館も残っており、新訂6版（1951年）や訂正増補第5版（1942年）も僅かに利用されている[3]。そのような事情もあり、新版が出た後もしばらくは古い版の増刷が続けられる。2015年現在、冊子版では新訂10版（2014年）、新訂9版（1995年）、新訂8版（1978年）の3種が販売されている[4]。
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分類
要約
視点
メルヴィル・デューイの考案したデューイ十進分類法 (DDC) の十進分類体系を用いながらも、第1次区分についてはチャールズ・エイミー・カッターの展開分類法 (EC) にならい[6]、それ以下の分類では、デューイ十進分類法 (DDC)、アメリカ議会図書館分類法 (LCC) など国内外の既存の分類を参考にし[5]、その上で日本に関連した項目（日本、日本語、日本文化など）を重視するなどしている[5]。
分類記号に「0」から「9」のアラビア数字のみを用い[5]、大から小に向かって順次10ずつの項目に分ける「十進分類法」である。もっとも大きな1次区分は「類」、その次の2次区分は「綱」、3次区分は「目」と呼ばれる（その下は順に「分目」「厘目」「毛目」）[7]。0類 から 9類 までの10種に区分した表を「類目表」、2次区分「綱」までの計100種に分類されたものを「綱目表」と呼ぶ[7]。綱目表のそれぞれを同様に10種ずつに区分した「要目表」[7] は、未定義のものや使われなくなったものなどもあり、950種にも満たない。以下も同様にそれぞれを10ずつ細分化していく（細目表）。
ただし、基本的に「1」から「9」までの「9区分」であり、「0」にはどれにも当てはまらないもの、総合的・包括的なものを割り当てる。ある分野が必ずしも9つに細分できるとは限らないが、9つより多い場合は適宜グループ化するか、「1」から「8」までに主なものを割り当てたうえで「9」を「その他」とする。9つより少ない場合は、関連性のある別分野を本来あるべき位置より一段階下げるか（不均衡記号）、あるいはさらに下位の分野を便宜上一段階上げる（縮約記号）。したがって、分類記号の上の分類構造と論理的な分類構造は一致しない。
たとえば、「自然科学」という分野について、日本十進分類法では本来「数学」「物理学」「化学」「天文学・宇宙科学」「地球科学・地学」「生物学」という6分野に細分している。しかしこれでは9区分とならないため、本来「自然科学」ではない「医学」をここに追加し、さらに「生物学」の中の一分野である「植物学」「動物学」を一段階上げる形にして、9区分としている。
| 日本十進分類法の紹介において「400 自然科学」は以下のように記されることが多い。 | しかし実際には、以下のように異なる階層の分野を同列のように混在させているのである。470と480は「縮約記号」、490が「不均衡記号」である。 |
400 自然科学 410 数学 420 物理学 430 化学 440 天文学 450 地球科学 460 生物科学 470 植物学 480 動物学 490 医学 |
├400 自然科学 │ ├410 数学 │ ├420 物理学 │ ├430 化学 │ ├440 天文学 │ ├450 地球科学 │ └460 生物科学 │ ├470 植物学 │ └480 動物学 ├490 医学 |
分類記号は、3桁（3次区分）まで細分したものを基本とし、類や綱の段階でそれ以上区分できない場合は0や00を補って表し（例: 7 → 700）、4桁以上まで分類を行う場合はピリオドを3桁目の直後に置く（例: 913.6）。また、類や綱が0であっても、省略せずに記す（例：007）。いずれの場合も、分類記号は整数や小数といった「数値」ではなく、小数的に展開する[8]。したがって913.6の場合は「キュウイチサンテンロク」と読む[8]。「キュウヒャクジュウサンテンロク」などは誤りである[8]。
対象とする資料が複数の「主題」を扱っている場合、中心となる1主題があればそれを採用する[9]。それがなく、主題の数が2個から3個であれば最初のもの、4個以上の主題を扱っていればそれらの上位の主題から分類する[9]。主題間に関連性がある場合は、基本的に、影響を「受けた」側、因果関係の「結果」、上下関係にある概念のうち「上位」のもの、著者が重点を置いている（説明しようとしている）側、などを採用して分類する[10]。
日本十進分類法 (NDC) の新訂10版では、本表（類目表、綱目表、要目表、細目表）のほかに4種の一般補助表、10種の固有補助表、相関索引、用語解説、事項索引が用意されている。過去の版では「小図書館向」や「児童用」の分類表が収録されていた時期もあったが普及せず、現在は含まれていない。双方とも分類記号が2桁までを基本としていたが、前者が通常版の100区分表の抜粋に近かったのに対し、後者は児童用・学校図書館用に手が加えられていた。
補助表は、本表に記載されている分類記号の末尾に付加するための記号を扱ったもので、資料の主題・形式を的確に表現する分類記号が細目表にない場合に、それを付加することで分類記号を「作る」ことができる。一般補助表は第1版から新訂7版までは「助記表」という名前であった。日本十進分類法は、ある基準のもとで分類する際には必ず同じ記号を充てるよう設計されており、たとえば、地域ごとに分類する場合に「北アメリカ」を意味する記号は5であり（カナダが51、アメリカ合衆国が53）、言語ごとに分類する場合に「ドイツ語」を意味する記号は4である（フリジア語は491、オランダ語は493）。そのような分類をまとめたものが助記表であり、名前の通り「記憶を助ける」ものであった。
森清は、それまで日本で考案・制定されていた十進分類法について、第1版の「はしがき」において『記號ノ十進トイウ外貌ダケヲ模シ D. C. ノ眞隨タル ネモニックキャラクター ヲ顧ミテ居ナイ「似而非」十進法 』であると批判し、日本十進分類法では『出來得ル限リ D. C. ノ特色其儘ヲ應用シタツモリデアル 』と述べている（「ネモニックキャラクター」とは、上で述べた「助記的特徴」のこと）。
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歴史
要約
視点
明治時代前期には東京図書館の「八門分類表」が各地の図書館に普及したが[11]、目録分類でしかなく、排架法を考慮していない（分類記号ももたない）[11] ため、まもなく廃れた[11]。明治末期から大正時代にかけて各地の図書館で次々と独自の図書分類法が制定され[12]、1919年（大正8年）に全国府県立図書館協議会で日本初の標準分類表に定められた「山口県立図書館分類表」（100区分表までを採用）[13] も、区分の不適当なところや簡単すぎる点から、独自に改訂を行う図書館が増え、事実上の標準分類表とはならなかった[13]。
そのような中、森清（もり・きよし）が1928年（昭和3年）に青年図書館員連盟の機関誌『圕研究』（としょかんけんきゅう）第1巻第2号と同第3号[14] で「和洋図書共用十進分類法案」として発表[14][15]、翌年大阪の間宮商店から発行したものが、日本十進分類法 (NDC) である。青年図書館員連盟内に設立されたNDC研究会の協力の下[16]、森自身の手で戦前に訂正増補第5版まで改訂が行われた。
戦後、社団法人日本図書館協会 (JLA) が日本十進分類法を森清の個人著作から継承し[15]、1950年（昭和25年）発行の新訂6版から日本図書館協会分類委員会によって改訂が行われている。新訂9版まで、森も分類委員会のメンバーとして改訂に携わっていた。新訂10版は、2004年の時点では2008年8月の刊行を目指していたが[17]、改訂は大幅に遅れ、2015年1月下旬に発売されることとなった（発行日は2014年12月）[2]。2014年1月までに0類から9類および情報分野の試案が発表されている[18]。
- 1928年（昭和3年）4・7月 - 青年図書館員連盟の機関誌『圕研究』に森清が「和洋図書共用十進分類法案」を発表する[15]。
- 1929年（昭和4年）8月25日 - 「日本十進分類法 - 和漢洋書共用分類表及索引」と改題し間宮商店から単行本として刊行される[19]。
- 1931年（昭和6年）6月10日 - 訂正増補第2版が刊行される。
- 1933年（昭和8年） - 青年図書館員連盟内に日本十進分類法研究委員会が設けられる[20]。
- 1934年（昭和8年） - 青年図書館員連盟の公認分類表となる[20]。
- 1935年（昭和10年）7月15日 - 訂正増補第3版が刊行される。
- 1939年（昭和14年）1月1日 - 訂正増補第4版が刊行される。
- 1942年（昭和17年）1月1日 - 訂正増補第5版が刊行される。翌年12月5日に増刷。
- 戦時中に軍部によって間宮商店と青年図書館員連盟が解体されたため、訂正増補第5版の抄録が第6版（明和書院、1947年2月25日）として、縮刷版が第7版（宝塚文芸図書館、1947年9月15日）、第8版（同、1949年3月1日）としてそれぞれ発行されている[16]。
- 1948年（昭和23年）
- 1949年（昭和24年） - 文部省編集の『学校図書館の手引』内で採用される[24]。
- 1950年（昭和25年）7月15日 - 日本図書館協会が新訂6版を刊行する。翌年7月15日にA5判の合冊である「6-A版」を発行。
- 1961年（昭和36年）4月25日 - 新訂7版が刊行される。
- 1978年（昭和53年）5月5日 - 新訂8版が刊行される。
- 1989年（平成元年） - 機械可読化され、新訂8版の電子版（NDC・MRDF8）が頒布される。
- 1995年（平成7年）8月25日 - 新訂9版が刊行される。
- 2014年（平成26年）12月25日 - 新訂10版が刊行される。
改訂
要約
視点
戦前の訂正増補第5版までは3年程度の間隔で改訂が行われていたが、新訂6版以降は十数年の間隔となっている。
基本的に、旧版の利用を考慮して第3次区分までの改訂は最小限に留められているが[25]、訂正増補第5版から新訂6版への改訂の際には、第3次区分（1000区分）までで400以上の変更がなされた[26]。新訂10版の改訂の際には、長らくの課題であった、情報関連分野の混乱の問題（後述）について、解消に向けた方向性（これも後述）が示された。
訂正増補第2版から訂正増補第5版について、新訂9版には「改正増補」とあるが[27] これは誤りで、現物の表記は「訂正增補」であり、新訂10版では訂正されている。
情報関連分野の混乱の問題
背景
近年世界的に発達の著しい情報関連分野であるが、いわゆる情報理論に代表される純粋数理から、現実の現代的コンピュータやその通信[注 1]には欠かせない電子工学まで、という科学と技術と工学（science, technology, engineering）の広い範囲にまたがり、さらにはそれが扱うのが現実社会のデータであるため社会科学まで[注 2]、幅広い分野を結ぶ、いわゆる「学際」的な面がある。また、次々と新たなサブジャンルが生まれては消滅するという変化の激しい分野でもある[28]。このため、NDCのような大分類から小分類に細分化するタイプの分類法と相性が悪い、という特徴がある。
そのため以前からのNDCでは、0「総記」（図書館情報学などが含まれる）の下の007「情報科学[注 3]」と、5「技術・工学」→54「電気工学」の下の547「電気通信」の全く離れた2箇所に、似たような文献が分かれて分類されてしまう、という問題が起きており、さらに新訂8版の548「情報工学」が加わり複雑なことになっていた。
もっぱら専門書を扱う大学図書館等、一部ではNDCにほぼ従って分類していてもなんとかなっていたものの、日本の市区町村立などの多くの図書館では、007に片寄せする、分量・需要も多く流動性が特に激しいコンピュータ関連書籍[注 4]は別扱いとする、007と547の棚を隣同士にする[28]など、対応に苦慮していたという現状があった。
新訂10版における議論と結論
新訂10版では、この以前からの大きな課題の解消に向け、『大規模な分類変更・書架移動を伴う近年まれな改訂』が検討された。整理案としては、007と008（新設）に再編するA案と、547と548に再配分するB案が出されていた[29]。しかし、最終的には記号上の統合は見送りとし、観点からの区分の明確化を図ることが決められ、「別法」によって007または547と548へ集中させる方法が提供された[30]。
同様にロボット分野についても内容ごとに機械工学・情報工学・農業・哲学などに分類されているが、現状では現場レベルで対応している。
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利用
青: NDCのみを使用
緑: NDCとそれ以外を併用
赤: NDC以外を使用
灰: その他（不明・所蔵なし含む）
戦前はほとんど普及せず[31]、日本十進分類法を採用したのは青森県立、鳥取県立など県立図書館が数館、神戸市立、函館市立など市立図書館が数館、天理図書館、同志社大学図書館などの大学図書館[注 5]だけであった[32]。訂正増補第2版の「再版ニ於イテ」で『約25館』[33]、訂正増補第3版の「序文」には『100有餘館』[33] と記されている。現在の日本では最も使用されている図書分類法であり、公共図書館と学校図書館ではほぼ100%という普及率を誇るが[34]、これは、1949年（昭和24年）に文部省が『学校図書館の手引き』で紹介したこと[14]、国立国会図書館が和漢書の分類に採用したこと[14]、国立国会図書館が作成・配布していた目録カードに使用されていたこと[14] などによる。後に国立国会図書館は国立国会図書館分類表 (NDLC) へ移行しているが、日本十進分類法 (NDC) での分類も継続して行っている。1981年（昭和56年）の調査では公共図書館の99%、大学図書館の75%、専門図書館の66%がこれを採用している[35]。2008年4月の調査では、新規受入の一般図書のうち、和書に日本十進分類法を使用している図書館は、公共図書館で99%、大学図書館で92%であった（NDC以外との併用を含む。洋書では、それぞれ96%、87%と若干低くなる）[3]。
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本表
要約
視点
類目表（第1次区分表）
以下に新訂10版の第1次区分表を示す。
- 0 総記 （情報学、図書館、図書、百科事典、一般論文集、逐次刊行物、団体、ジャーナリズム、叢書）
- 1 哲学 （哲学、心理学、倫理学、宗教）
- 2 歴史 （歴史、伝記、地理）
- 3 社会科学 （政治、法律、経済、統計、社会、教育、風俗習慣、国防）
- 4 自然科学 （数学、理学、医学）
- 5 技術 （工学、工業、家政学）
- 6 産業 （農林水産業、商業、運輸、通信）
- 7 芸術 （美術、音楽、演劇、スポーツ、諸芸、娯楽）
- 8 言語
- 9 文学
新訂8版以降では、この第1次区分表を「類目表」という。第1版では「主綱表」、訂正増補第2版から新訂7版では「主類表」であった。
この（第1次区分の）レベルでは、第1版から新訂10版に至るまで本質的な変更はなされておらず、以下の表のような呼称の変更に留まる。ただし、『圕研究』掲載の原案の時点では8類と9類の位置が逆であった。
綱目表（第2次区分表）
以下に新訂10版の第2次区分表を示す。
- 00 総記
- 01 図書館、図書館情報学
- 02 図書、書誌学
- 03 百科事典、用語索引
- 04 一般論文集、一般講演集、雑著
- 05 逐次刊行物、一般年鑑
- 06 団体、博物館
- 07 ジャーナリズム、新聞
- 08 叢書、全集、選集
- 09 貴重書、郷土資料、その他の特別コレクション
- 10 哲学
- 11 哲学各論
- 12 東洋思想
- 13 西洋哲学
- 14 心理学
- 15 倫理学、道徳
- 16 宗教
- 17 神道
- 18 仏教
- 19 キリスト教、ユダヤ教
- 20 歴史、世界史、文化史
- 21 日本史
- 22 アジア史、東洋史
- 23 ヨーロッパ史、西洋史
- 24 アフリカ史
- 25 北アメリカ史
- 26 南アメリカ史
- 27 オセアニア史、両極地方史
- 28 伝記
- 29 地理、地誌、紀行
- 30 社会科学
- 31 政治
- 32 法律
- 33 経済
- 34 財政
- 35 統計
- 36 社会
- 37 教育
- 38 風俗習慣、民俗学、民族学
- 39 国防、軍事
- 40 自然科学
- 41 数学
- 42 物理学
- 43 化学
- 44 天文学、宇宙科学
- 45 地球科学、地学
- 46 生物科学、一般生物学
- 47 植物学
- 48 動物学
- 49 医学、薬学
- 50 技術、工学
- 51 建設工学、土木工学
- 52 建築学
- 53 機械工学、原子力工学
- 54 電気工学
- 55 海洋工学、船舶工学、兵器、軍事工学
- 56 金属工学、鉱山工学
- 57 化学工業
- 58 製造工業
- 59 家政学、生活科学
- 60 産業
- 61 農業
- 62 園芸、造園
- 63 蚕糸業
- 64 畜産業、獣医学
- 65 林業、狩猟
- 66 水産業
- 67 商業
- 68 運輸、交通、観光事業
- 69 通信事業
- 70 芸術、美術
- 71 彫刻、オブジェ
- 72 絵画、書、書道
- 73 版画、印章、篆刻、印譜
- 74 写真、印刷
- 75 工芸
- 76 音楽、舞踊、バレエ
- 77 演劇、映画、大衆芸能
- 78 スポーツ、体育
- 79 諸芸、娯楽
- 80 言語
- 81 日本語
- 82 中国語、その他の東洋の諸言語
- 83 英語
- 84 ドイツ語、その他のゲルマン諸語
- 85 フランス語、プロバンス語
- 86 スペイン語、ポルトガル語
- 87 イタリア語、その他のロマンス諸語
- 88 ロシア語、その他のスラブ諸語
- 89 その他の諸言語
- 90 文学
- 91 日本文学
- 92 中国文学、その他の東洋文学
- 93 英米文学
- 94 ドイツ文学、その他のゲルマン文学
- 95 フランス文学、プロバンス文学
- 96 スペイン文学、ポルトガル文学
- 97 イタリア文学、その他のロマンス文学
- 98 ロシア・ソビエト文学、その他のスラブ文学
- 99 その他の諸言語文学
新訂8版以降では、この第2次区分表を「綱目表」という。第1版では「要目表」、訂正増補第2版から新訂7版では「主綱表」であった。
前述のように大規模な改訂はなるべく控えられているが、この（第2次区分の）レベルでは、訂正増補第5版から新訂6版への改訂の際には、NDCの歴史上では最も大規模な変更があった。「55 鉱山工学、金属工学」と「56 海事工学」の位置が入れ替わり「55 海事工学、造兵学」「56 採鉱冶金学」になったほか、「63 林業」と「65 蚕業」も入れ替わり「63 蚕糸業」「65 林業」となった。また、「09 随筆、雑書」は「09 郷土誌料、貴重書或は特別集書」に変更された（ただし綱目表では新訂8版まで空欄のままで、要目表・細目表の上でのみ指示があった）。
要目表（第3次区分表）
以下に新訂10版の第3次区分表および、新訂8版・新訂9版・新訂10版での主な変更内容を示す。分類記号に角括弧のあるもの（ [119] [226] など）は、新訂10版では使用されなくなったものであり、通常は矢印（→）で指示されたものを用いる。項目名全体に丸括弧のあるもの（546 電気鉄道、647 みつばち、昆虫）は、新訂10版で削除された項目である。
総記（0類）
- 000 総記
- 001
- 002 知識、学問、学術
- 003
- 004
- 005
- 006
- 007 情報学、情報科学 ※新訂8版で新設（新訂7版の007は002へ統合）
- 008
- 009
- 010 図書館、図書館情報学
- 011 図書館政策、図書館行財政
- 012 図書館建築、図書館設備
- 013 図書館経営・管理
- 014 情報資源の収集・組織化・保存
- 015 図書館サービス、図書館活動
- 016 各種の図書館
- 017 学校図書館
- 018 専門図書館
- 019 読書、読書法
- 020 図書、書誌学
- 030 百科事典
- 031 日本語
- 032 中国語
- 033 英語
- 034 ドイツ語
- 035 フランス語
- 036 スペイン語
- 037 イタリア語
- 038 ロシア語
- 039 用語索引
- 040 一般論文集、一般講演集
- 041 日本語
- 042 中国語
- 043 英語
- 044 ドイツ語
- 045 フランス語
- 046 スペイン語
- 047 イタリア語
- 048 ロシア語
- 049 雑著
- 050 逐次刊行物
- 051 日本語
- 052 中国語
- 053 英語
- 054 ドイツ語
- 055 フランス語
- 056 スペイン語
- 057 イタリア語
- 058 ロシア語
- 059 一般年鑑
- 060 団体
- 069 博物館
- 070 ジャーナリズム、新聞
- 071 日本
- 072 アジア
- 073 ヨーロッパ
- 074 アフリカ
- 075 北アメリカ
- 076 南アメリカ
- 077 オセアニア、両極地方
- 078
- 079
- 080 叢書、全集、選集
- 081 日本語
- 082 中国語
- 083 英語
- 084 ドイツ語
- 085 フランス語
- 086 スペイン語
- 087 イタリア語
- 088 ロシア語
- 089 その他の諸言語
- 090 貴重書、郷土資料、その他の特別コレクション
- 091
- 092
- 093
- 094
- 095
- 096
- 097
- 098
- 099
哲学（1類）
歴史（2類）
伝記のうち、280 - 287には3人以上の伝記を、289（個人伝記）には1人または2人の伝記を収める。ただし、「特定主題の3人以上の伝記」や、哲学者・宗教家・芸術家・スポーツマン・諸芸に携わる者・文学者（すなわち1類・7類・9類。ただし文学研究者は除く）に該当する1人または2人の伝記は、それぞれの主題の下に収める。
- 200 歴史
- 201 歴史学
- 202 歴史補助学
- 203 参考図書（レファレンスブック）
- 204 論文集、評論集、講演集
- 205 逐次刊行物
- 206 団体
- 207 研究法、指導法、歴史教育
- 208 叢書、全集、選集
- 209 世界史、文化史
- 210 日本史
- 211 北海道地方
- 212 東北地方
- 213 関東地方
- 214 北陸地方
- 215 中部地方
- 216 近畿地方
- 217 中国地方
- 218 四国地方
- 219 九州地方
- 220 アジア史、東洋史
- 221 朝鮮
- 222 中国
- 223 東南アジア
- 224 インドネシア
- 225 インド
- [226] 西南アジア、中東（中近東） → 227 ※新訂9版で227へ移動し二者択一に
- 227 西南アジア、中東（中近東） ※新訂9版で新設（新訂8版の226, 228を227へ移動）
- [228] アラブ諸国 → 227 ※新訂9版で227へ移動し二者択一項目に
- 229 アジアロシア
- 230 ヨーロッパ史、西洋史
- 231 古代ギリシア
- 232 古代ローマ
- 233 イギリス、英国
- 234 ドイツ、中欧
- 235 フランス
- 236 スペイン（イスパニア）
- 237 イタリア
- 238 ロシア
- 239 バルカン諸国
- 240 アフリカ史
- 241 北アフリカ
- 242 エジプト
- 243 マグレブ諸国
- 244 西アフリカ
- 245 東アフリカ
- 246
- 247
- 248 南アフリカ
- 249 インド洋のアフリカ諸島
- 241 北アフリカ
- 250 北アメリカ史
- 251 カナダ
- 252
- 253 アメリカ合衆国
- 254 ※新訂8版で削除（新訂7版の254は253へ統合）
- 255 ラテンアメリカ（中南米）
- 256 メキシコ
- 257 中央アメリカ（中米諸国）
- 258
- 259 西インド諸島
- 260 南アメリカ史
- 261 北部諸国（カリブ沿海諸国）
- 262 ブラジル
- 263 パラグアイ
- 264 ウルグアイ
- 265 アルゼンチン
- 266 チリ
- 267 ボリビア
- 268 ペルー
- 269
- 270 オセアニア史、両極地方史
- 271 オーストラリア
- 272 ニュージーランド
- 273 メラネシア
- 274 ミクロネシア
- 275 ポリネシア
- 276 ハワイ
- 277 両極地方
- 278 北極、北極地方
- 279 南極、南極地方
- 280 伝記
- 281 日本
- 282 アジア
- 283 ヨーロッパ
- 284 アフリカ
- 285 北アメリカ
- 286 南アメリカ
- 287 オセアニア、両極地方
- 288 系譜、家史、皇室
- 289 個人伝記
- 290 地理、地誌、紀行
- 291 日本
- 292 アジア
- 293 ヨーロッパ
- 294 アフリカ
- 295 北アメリカ
- 296 南アメリカ
- 297 オセアニア、両極地方
- 298 ※新訂8版で削除（新訂7版の298は290へ統合）
- 299 海洋
社会科学（3類）
自然科学（4類）
技術（5類）
- 500 技術、工学
- 501 工業基礎学
- 502 技術史、工学史
- 503 参考図書（レファレンスブック）
- 504 論文集、評論集、講演集
- 505 逐次刊行物
- 506 団体
- 507 研究法、指導法、技術教育
- 508 叢書、全集、選集
- 509 工業、工業経済
- 510 建設工学、土木工学
- 511 土木力学、建設材料
- 512 測量
- 513 土木設計・施工法
- 514 道路工学
- 515 橋梁工学
- 516 鉄道工学
- 517 河海工学、河川工学
- 518 衛生工学、都市工学 ※新訂8版で519から518へ移動（新訂7版の518は517へ統合）
- 519 環境工学、公害 ※新訂8版で新設（新訂7版の519は518へ移動）
- 520 建築学
- 521 日本の建築
- 522 東洋の建築、アジアの建築
- 523 西洋の建築、その他の様式の建築
- 524 建築構造
- 525 建築計画・施工
- 526 各種の建築
- 527 住宅建築
- 528 建築設備、設備工学
- 529 建築意匠・装飾
- 530 機械工学
- 531 機械力学・材料・設計
- 532 機械工作、工作機械
- 533 熱機関、熱工学
- 534 流体機械、流体工学
- 535 精密機器、光学機器
- 536 運輸工学、車両、運搬機械
- 537 自動車工学
- 538 航空工学、宇宙工学
- 539 原子力工学
- 540 電気工学
- 541 電気回路・計測・材料
- 542 電気機器
- 543 発電
- 544 送電、変電、配電
- 545 電灯、照明、電熱
- (546 電気鉄道) ※新訂10版で削除（新訂9版の546は516, 536へ統合）
- 547 通信工学、電気通信
- 548 情報工学 ※新訂8版で新設（新訂7版の548は547へ統合）
- 549 電子工学
- 550 海洋工学、船舶工学
- 551 理論造船学
- 552 船体構造・材料・施工
- 553 船体艤装、船舶設備
- 554 舶用機関（造機）
- 555 船舶修理、保守
- 556 各種の船舶・艦艇
- 557 航海、航海学 ※新訂8版で新設（新訂7版の557は556へ統合）
- 558 海洋開発 ※新訂8版で新設（新訂7版の558は557へ移動）
- 559 兵器、軍事工学
- 560 金属工学、鉱山工学
- 561 採鉱、選鉱
- 562 各種の金属鉱床・採掘
- 563 冶金、合金
- 564 鉄鋼
- 565 非鉄金属
- 566 金属加工、製造冶金
- 567 石炭
- 568 石油
- 569 非金属鉱物、土石採取業
- 570 化学工業
- 571 化学工学、化学機器
- 572 電気化学工業
- 573 セラミックス、窯業、珪酸塩化学工業
- 574 化学薬品
- 575 燃料、爆発物
- 576 油脂類
- 577 染料
- 578 高分子化学工業
- 579 その他の化学工業
- 580 製造工業
- 581 金属製品
- 582 事務機器、家庭機器、楽器
- 583 木工業、木製品
- 584 皮革工業、皮革製品
- 585 パルプ・製紙工業
- 586 繊維工学
- 587 染色加工、染色業
- 588 食品工業
- 589 その他の雑工業
- 590 家政学、生活科学
- 591 家庭経済・経営
- 592 家庭理工学
- 593 衣服、裁縫
- 594 手芸
- 595 理容、美容
- 596 食品、料理
- 597 住居、家具調度
- 598 家庭衛生
- 599 育児
産業（6類）
- 600 産業
- 610 農業
- 611 農業経済・行政・経営
- 612 農業史・事情
- 613 農業基礎学
- 614 農業工学
- 615 作物栽培、作物学
- 616 食用作物
- 617 工芸作物
- 618 繊維作物
- 619 農産物製造・加工
- 620 園芸
- 621 園芸経済・行政・経営
- 622 園芸史・事情 ※新訂8版で新設（新訂7版の622は623へ移動）
- 623 園芸植物学、病虫害 ※新訂8版で622, 624から623へ移動
- 624 温室、温床、園芸用具 ※新訂8版で623から624へ移動
- 625 果樹園芸
- 626 蔬菜園芸
- 627 花卉園芸（草花）
- 628 園芸利用
- 629 造園
- 630 蚕糸業
- 631 蚕糸経済・行政・経営
- 632 蚕糸業史・事情 ※新訂8版で新設（新訂7版の632は633へ移動）
- 633 蚕学、蚕業基礎学 ※新訂8版で632, 636から633へ移動
- 634 蚕種
- 635 飼育法
- 636 くわ、栽桑 ※新訂8版で633から636へ移動
- 637 蚕室、蚕具
- 638 まゆ
- 639 製糸、生糸、蚕糸利用
- 640 畜産業
- 641 畜産経済・行政・経営
- 642 畜産史・事情 ※新訂8版で新設（新訂7版の642は643へ統合）
- 643 家畜の繁殖、家畜飼料
- 644 家畜の管理、畜舎、用具
- 645 家畜、畜産動物、愛玩動物
- 646 家禽
- ([647] みつばち、昆虫 → 646) ※新訂9版で646へ統合し二者択一に、※新訂10版で削除
- 648 畜産製造、畜産物
- 649 獣医学
- 650 林業
- 651 林業経済・行政・経営
- 652 森林史、林業史・事情 ※新訂8版で新設（新訂7版の652は653へ統合）
- 653 森林立地、造林
- 654 森林保護
- 655 森林施業
- 656 森林工学
- 657 森林利用、林産物、木材学
- 658 林産製造
- 659 狩猟
- 660 水産業
- 661 水産経済・行政・経営
- 662 水産業および漁業史・事情 ※新訂8版で新設（新訂7版の662は663へ統合）
- 663 水産基礎学 ※新訂8版で662, 666から663へ移動
- 664 漁労、漁業各論
- 665 漁船、漁具
- 666 水産増殖、養殖業 ※新訂8版で663から666へ移動
- 667 水産製造、水産食品
- 668 水産物利用、水産利用工業
- 669 製塩、塩業
- 670 商業
- 671 商業政策・行政
- 672 商業史・事情
- 673 商業経営、商店
- 674 広告、宣伝
- 675 マーケティング
- 676 取引所
- 677 ※新訂8版で削除（新訂7版の677は688へ移動）
- 678 貿易
- 679
- 680 運輸、交通
- 681 交通政策・行政・経営
- 682 交通史・事情
- 683 海運
- 684 内陸水運、運河交通
- 685 陸運、道路運輸
- 686 鉄道運輸
- 687 航空運輸
- 688 倉庫業 ※新訂8版で677から688へ移動
- 689 観光事業 ※新訂8版で688から689へ移動
- 690 通信事業
芸術（7類）
- 700 芸術、美術
- 701 芸術理論、美学
- 702 芸術史、美術史
- 703 参考図書（レファレンスブック）
- 704 論文集、評論集、講演集
- 705 逐次刊行物
- 706 団体
- 707 研究法、指導法、芸術教育
- 708 叢書、全集、選集
- 709 芸術政策、文化財
- 710 彫刻
- 711 彫塑材料・技法
- 712 彫刻史、各国の彫刻
- 713 木彫
- 714 石彫
- 715 金属彫刻、鋳造
- 716
- 717 粘土彫刻、塑造
- 718 仏像
- 719 オブジェ ※新訂9版で新設
- 720 絵画
- 728 書、書道
- 729 ※新訂8版で削除（728へ統合）
- 730 版画
- 731 版画材料・技法
- 732 版画史、各国の版画
- 733 木版画
- 734 石版画（リトグラフ）
- 735 銅版画、鋼版画
- 736 リノリウム版画、ゴム版画
- 737 写真版画、孔版画
- 738
- 739 印章、篆刻、印譜
- 740 写真
- 741
- 742 写真器械・材料
- 743 撮影技術
- 744 現像、印画
- 745 複写技術 ※新訂8版で新設（新訂7版の745は744へ統合）
- 746 特殊写真
- 747 写真の応用
- 748 写真集
- 749 印刷
言語（8類）
文学（9類）
原書が書かれた言語（一般補助表の言語区分）によって区分したのち、作品の形式（固有補助表の文学共通区分）で細分する。叢書、全集、選集 (908) には原書の言語も作品の形式も特定できないものを収める。作品集（918など）には（原書が特定の言語で書かれているが）作品の形式は特定できないものを収める。
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補助表
要約
視点
一般補助表
一般補助表は、新訂10版では以下の4種。「全範囲」または「複数の類に跨る特定主題」で使用可能な補助表である。新訂9版では固有補助表の「言語共通区分」「文学共通区分」もこれに含まれていたため6種であった。
- I 形式区分
- 基本的にすべての分類記号に付加できる。さらに0を重ねて付加する箇所や、0を除いて付加する箇所がある。以下に一部を示す。新訂7版のみ、「-09 経済的・経営的観点」という項目もあったが、適用範囲が限定的であるため、新訂8版で形式区分から除去された[36]。
- I-a 地理区分
- 基本的にすべての分類記号に付加できる。形式区分の-02に続けて使用する。各国・各地域の歴史（210から279まで）の分類から、第1次区分の2を取り去ったものである。以下に一部を示す。（詳細は2類の要目表を参照）
- II 海洋区分
- 指示のある箇所にのみ使用する。基本的には、海洋 (299) の第4次区分以降と同じである。以下に一部を示す。
固有補助表
固有補助表は、新訂10版では以下の10種。「一つの類」または「一つの類の一部分」でのみ使用可能な補助表である。「言語共通区分」「文学共通区分」は新訂9版では一般補助表とされていたもので、それぞれ8類・9類の全範囲で使用可能。
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政治的な問題
日本十進分類法では、十進分類法という制約から、必ずしも論理的に「正しい」ツリー構造を取っていない。たとえば地理区分では、記号上、アイルランドはイギリスに、ベネルクス三国はフランスに含まれるように見える形となっている。香港・台湾・モンゴル国・チベットなども「中国」の下位区分という位置づけだが、これに関して、2012年には図書館が台湾に関する本を中国の本のコーナーに置いていることが問題とされ、荒川区立図書館や埼玉県立図書館では地方議員の働きかけもあり書架の表示が見直されることとなった。
電子版 (MRDF)
冊子体のほか、新訂9版の電子版（機械可読データファイル）の「NDC・MRDF9」も提供されている[37]。記録媒体は、当初はフロッピーディスクが使用され[38]、後に CD-ROM での提供となった[39]。2004年時点での電子版販売価格は図書館向けが42万円、企業等向けが100万円[39] と、冊子体の新訂9版が 6,292円であるのに比べ非常に高額である。
キャラクター化
児童や若年層に対して、より図書館やその分類法に親しみを持ってもらうため、日本十進分類法の10区分を擬人化・キャラクター化した例がある。
- 広島県廿日市市のはつかいち市民図書館では「青少年向け」のウェブページにおいて日本十進分類法 (NDC) の10区分を擬人化し、キャラクターや分類法の紹介漫画、書架掲示用データなどを配布している[40]。
- 図書館用品メーカーのキハラは、児童向けに日本十進分類法 (NDC) の10区分を丸い動物風にマスコット化した「ブックパンケーキ」の書架案内セットを商品化している[41]。
脚注
参考文献
関連項目
外部リンク
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