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昭和2年度艦艇補充計画
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昭和2年度艦艇補充計画(しょうわ2ねんどかんていほじゅうけいかく)は、日本海軍の軍備計画。1927年(昭和2年)度からの5か年で艦艇27隻が建造された。主な艦艇は高雄型重巡洋艦、空母龍譲など。
前年(1926年(大正15年))度で予算の成立した艦艇についても記す。
概要
ワシントン軍縮条約後に成立した大正12年度艦艇補充計画では必要兵力のうちの6割の補助艦艇しか整備できない計算だった。またその後は老朽艦の破棄も予定されており、更に兵力が低下するのが必至な情勢だった。そこで1924年(大正13年)に航空母艦1隻、巡洋艦12隻、駆逐艦36隻、その他合計115隻の補助艦艇を建造する計画を建てた。が、これを全て実行するには約9億円の予算を必要とし、ほぼ実現不可能な計画であった。そこで老齢艦の代艦のみ43隻、約3億2500万円の予算を請求したが成立しなかった。翌年に計画を37隻に圧縮して予算を請求したが1926年(大正15年)度より4隻の駆逐艦が許可されたのみだった。残り33隻は改めて協議され、うち27隻の予算が1927年(昭和2年)に成立した。
計画の推移
- 1924年(大正13年)2月の軍令部要求
- 1925年(大正14年)度からの6か年で115隻建造する計画。
- 1924年(大正13年)9月の予算案
- 1926年(大正15年)度からの5か年で老朽艦の代艦として43隻建造する計画。
- 1925年(大正14年)10月の予算案
- 1926年(大正15年)度からの5か年で老朽艦の代艦として37隻建造する計画。
- 1926年(大正15年)3月の第51帝国議会
- 1926年(大正15年)度からの2か年で駆逐艦4隻建造の予算が認められる。
- 1926年(大正15年)8月の予算案
- 1927年(昭和2年)度からの4か年で老朽艦の代艦として33隻建造する計画。
- 1927年(昭和2年)3月の第52帝国議会
- 1927年(昭和2年)度からの5か年で艦艇27隻建造の予算が認められる。
内訳
※軍縮条約制限外である10,000トン以下の航空母艦を航空補給艦と称し整備する計画だった。その後のロンドン軍縮会議で10,000トン以下の艦艇も制限されたので意味が無くなった。
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艦艇建造
大正15年度
大正15年度から2か年で駆逐艦4隻の建造が認められる。総予算は26,110,400円。
- 吹雪型駆逐艦(I型)4隻:(6,527,600円x4)
昭和2年度
1927年(大正16年=昭和2年)度から1931年(大正20年=昭和6年)度までの5か年計画で27隻建造。総予算は16,310,040円[1]。
- 潜水艦(高速):3隻(1,630トン型)
- 伊65型(海大5型)
その後
将来的に艦艇建造が増加するのが予想されたため、建造予算のうち652,468円が昭和4年度から6年度の3か年、設計部門の増員と臨時の潜水艦部設立の予算に組み替えがされた。
航空隊
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当初案として大正15年度から5か年で陸上航空隊11隊増なども要求された。計画は以下の通り。
- 陸上部隊増
- 飛行艇隊 : 1隊
- 水上偵察隊 : 3.5隊
- 水上攻撃隊 : 3.5隊
- 陸上機(戦闘)隊 : 3隊
- 気球隊 : 1隊
- 水上部隊 : 艦載機、水上偵察機など96機
参考文献
- 防衛庁防衛研修所戦史室『戦史叢書 海軍軍戦備<1> 昭和十六年十一月まで』朝雲新聞社、1969年
脚注
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