ドミノ・ピザ
アメリカのピザファーストフードチェーン ウィキペディアから
アメリカのピザファーストフードチェーン ウィキペディアから
ドミノ・ピザ（Domino's Pizza, Inc.）は、アメリカの宅配ピザチェーン店。2023年現在、世界で最も多く展開しているピザ販売企業。
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1960年、アメリカのミシガン州イプシランティの学生街にあった「ドミニックス・ピッツァ」（DomiNick's Pizza）という小さなピザショップを、創業者のトーマス・S・モナハンがドミニック・デヴァーティ（Dominick DeVarti）より500ドルで買収した。これが、ドミノ・ピザの始まりである。しかし、彼はピザの作り方に精通していたわけでもレストランの経営に長けていたわけでもなかった。一年足らずで店の経営を兄弟のジェームスに任せ退くが、店から離れた車を持たない学生が多く住むイースタン・ミシガン大学の学生に宅配するアイデアを思いつき、現在の母音で終わりイタリア的な響きのドミノ・ピザの店名で再度参入し、これがヒットした。
「手作りならではの味を食卓へ届ける」、「30分を超えた場合は無料」というシステムが、アメリカで多くの支持を集めた。このシステムは、アメリカだけでなく、アジアやヨーロッパ、オーストラリアなど、世界中で親しまれていた（ただし、セントルイスで起こった配達員の信号無視による死亡事故により、現在はこの施策は撤廃されている）。
米国のドミノピザは地域フランチャイズの展開と大量のTVCMのサポートで、一気に地域一番店になる戦略を打ち立てた。店舗展開を直営店舗のみで短期間に行うことは資金確保上難しいため、フランチャイジーの負担で出店するフランチャイズシステムを採用することにより、本部の金銭的な負担が無いばかりか、フランチャイズ加盟金と保証金を受け取ることが出来るシステムで急成長した。さらに集中出店する地域に効率的にTVCMを投入することは成功を推し進めた。その結果、米国のドミノピザは短期間で大チェーンになった[1]。
現在の本社は、ミシガン州アナーバーにある。
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場 |
| 本社所在地 |
 日本〒141-0021 東京都品川区上大崎二丁目13番30号 oak meguro 6階 |
| 設立 |
1964年3月 （株式会社ワイ・ヒガコーポレーション） |
| 業種 | 小売業 |
| 法人番号 | 5010001140979 |
| 事業内容 | 宅配ピザチェーン「ドミノ・ピザ」運営 |
| 代表者 | 代表取締役社長 ジョシュ・キリムニック |
| 資本金 | 1億円 |
| 売上高 | 775億円（2021年6月期）[2] |
| 従業員数 |
正社員770人 アルバイト約12,000人 （2021年10月時点）[2] |
| 支店舗数 | 1015店舗（2024年3月現在）[2] |
| 主要株主 |
株式会社ベインキャピタル 25% Domino's Pizza Enterprises Ltd. 75% |
| 関係する人物 | 須原清貴（元社長） |
| 外部リンク |
www |
日本では株式会社ドミノ・ピザ ジャパンが展開。
同社は、本家の米国ドミノ・ピザ社とフランチャイズ契約を締結して、1985年（昭和60年）9月30日に東京・恵比寿で1号店をオープンした。その後は様々な宅配チェーンが参入しているが、宅配バイクや厨房機器など店舗運営システムの多くは同社が日本で最初に導入している。
本家アメリカのドミノ・ピザは、主に自動車にて配達を行っているが、開業当時、日本の道路事情にあった配達手段として、通称「ドミノジャイロ」と呼ばれる三輪バイク（ホンダのジャイロXに屋根を付けて改造）を開発した（後にホンダからジャイロキャノピーとして屋根付きモデルが発売されており、この経緯から同業他社よりジャイロシリーズではジャイロキャノピーの採用比率が高くなっている）。
ちなみに、1985年（昭和60年）に日本国内で営業開始したばかりのドミノ・ピザに浅野秀則（後にピザーラを展開する株式会社フォーシーズ社長に就任）がフランチャイズ加盟申請するも、直営店主義を理由に断られたことがピザーラの誕生したきっかけである（なお、同ブランドを含むフォーシーズが運営する宅配事業においては前述のジャイロキャノピーの採用比率が低く、大半がジャイロXとなっている）。
関東地方を中心に展開しており、2021年12月8日の島根県への出店をもって、大手宅配ピザチェーンとして初の全47都道府県に出店達成となった[3]。なお、鹿児島県は鹿児島市西田の店舗が2008年4月で閉店し一時期撤退していたが2020年9月に[4]、北海道は2020年11月に[5]、高知県は2021年4月にそれぞれ再出店を行っている。その後2024年5月19日に山形県内の全3店舗を閉店したため、全47都道府県への出店は2年半で途切れた[6]。
店舗数は2013年から加速度的に増加し、2023年10月に1000店舗を達成している[7]。しかし2024年7月17日にはドミノ・ピザブランドのオーストラリアフランチャイズ法人であるドミノ・ピザ・エンタープライゼスが日本国内の最大80店舗を閉鎖すると発表し、週刊誌系メディアからも特に東北地方での大量閉店を指摘され、「経営危機」と報じられた[8]。
2010年（平成22年）3月までの沿革は「ヒガ・インダストリーズ#旧会社」も参照。
創業当時の社名は株式会社ワイ・ヒガコーポレーション。創業者は比嘉悦雄。
2023年6月27日、チラシに不当な表示をしたとして、ドミノピザ・ジャパンが消費者庁から不当景品類及び不当表示防止法違反（有利誤認）で再発防止を求める措置命令を受けた。同庁によると、ドミノピザでは2022年10月～2023年4月、ピザなどを買う際、商品代金に6～7％のサービス料が加算されていたが、チラシでは商品代金を強調する一方、サービス料を小さく記載し、商品代金のみで買えるかのように、誤解を与える表示をしていた[18][19]。
2024年2月12日・尼崎市の尼崎店にて、アルバイトスタッフが発酵する前の生地に鼻くそをほじった指を突っ込むフリをしようとした動画を撮影し、X（旧ツィッター）にアップされ、それらがXを含むSNSに拡散された[20][21]。
これを受け、ドミノピザジャパンは、同日付で「お客様に置かれましてはご不快な思いとご迷惑をおかけしましたことをお詫び申し上げます」[22] と謝罪し、問題の投稿を行ったとされるアルバイト従業員2人に対して直ちに解雇処分を言い渡すとともに、尼崎店にあった当該生地を含め、すべての生地を廃棄処分とし、当面、外部の業者による徹底した清掃・消毒と、当該店舗全スタッフの再教育を行うまで営業停止の処分とすることを発表。また今回の加害者となった元従業員に対しても就業規則に基づき厳正な処分と、法的措置を検討するとした。
2015年、ドミノ・ピザはイタリアの業者と組んでピザ発祥国に逆上陸を行った。ローマを中心に出店を行ったが、地元の業者が注文アプリソフトを開発するなどして対抗。業績を伸ばせないまま、2022年に撤退に追い込まれた[25]。
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