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板橋区の町名
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本項板橋区の町名（いたばしくのちょうめい）では、東京都板橋区に存在する、または過去に存在した町名を一覧化するとともに、明治時代初期以来の区内の町名の変遷について説明する。
板橋区の前史と行政区画の移り変わり
要約
視点
区の成立まで
板橋区は、昭和7年（1932年）10月1日、従前の北豊島郡板橋町、上板橋村、志村、赤塚村、練馬町、上練馬村、中新井村、石神井村、大泉村の2町7村の区域をもって成立した（当時は東京市の区であった）。その後、昭和22年（1947年）8月1日、区の西部（旧練馬町、上練馬村、中新井村、石神井村、大泉村と板橋町の一部）が分離して練馬区となり、板橋区は現在の規模となった。以下、明治時代初期から板橋区成立までの行政区画の変遷について略述する。
現在の板橋区の区域は、かつては武蔵国豊島郡に属し、近世末には以下の17村（または2宿15村）が存在した。
- 下板橋宿（下板橋村）、上板橋宿（上板橋村）、金井窪村、中丸村、蓮沼村、小豆沢村、志村、前野村、中台村、根葉村（ねっぱむら）、西台村、徳丸本村、徳丸脇村、四ツ葉村、下赤塚村、上赤塚村、成増村
明治維新以降、これらの村は武蔵知県事の支配を経て、明治2年1月（1869年3月）には大宮県に属した。県庁は東京府馬喰町に置かれていたが、浦和に移転すると同時に明治2年9月（1869年11月）に浦和県に改称した。
明治4年7月（1871年8月）、廃藩置県が実施された。同年11月（1872年1月）、従来の東京府、品川県、小菅県が廃止されて、新しい東京府が設置され、豊島郡のうち浦和県管轄だった部分も東京府に編入されることとなった。同時に府内は6大区・97小区に分けられた（いわゆる大区小区制）。明治7年（1874年）3月、区割りが見直され、あらためて11大区・103小区が設置された。後に板橋区となる区域は、このうちの第9大区第4〜6小区に属していた。
その後、郡区町村編制法の施行に伴い、大区小区制は廃止され、明治11年（1878年）11月2日、東京府下に15区6郡（荏原、南豊島、北豊島、東多摩、南足立、南葛飾）が置かれた。後に板橋区となる区域は、このうちの北豊島郡に属していた。
明治22年（1889年）、市制・町村制が施行され、東京市（15区からなる）が成立、府下の6郡は、既存の町村が整理統合されて85町村となった。85町村のうち北豊島郡に属していたのは19町村で、このうち現在の板橋区及び練馬区の区域に該当するのは板橋町、上板橋村、志村、赤塚村、練馬町、上練馬村、中新井村、石神井村、大泉村の2町7村である。
昭和7年（1932年）10月1日、東京市は周辺の5郡（荏原、北豊島、豊多摩、南足立、南葛飾）に属する82町村を編入し、いわゆる大東京市が成立した。なお、従前の6郡のうち、南豊島郡と東多摩郡が明治29年（1896年）に合併して豊多摩郡となっている。編入された82町村は20区に編成され、東京市は既存の15区と合わせ、35区から構成されることとなった。この時、上述の2町7村の区域をもって板橋区が新設された。
昭和18年（1943年）7月1日、東京府と東京市が廃止されて、新たに東京都が設置された。この時、板橋区を含む35区は東京都直轄の区となった。昭和22年（1947年）3月15日、35区は22区に再編される。この時点では板橋区の区域には変更はなかったが、5か月後の同年8月1日、旧練馬町・上練馬村・中新井村・石神井村・大泉村の全部、旧板橋町の一部に該当する区域が練馬区として分区し、板橋区はほぼ現在の規模となった。なお、昭和25年に埼玉県北足立郡戸田町（現・戸田市）の一部が板橋区に編入されている。これは荒川の流路変更によって飛地となっていた地区を編入したもので、現行の舟渡四丁目にあたる。
明治の大合併前後の町村名
現・板橋区の区域は、明治22年（1889年）の、市制・町村制施行の時点では、北豊島郡板橋町、上板橋村、志村、赤塚村に属していた。これら1町3村と、同年の町村合併前の旧村との対応関係は次のとおりである。
- 板橋町 - 下板橋宿（下板橋村）、金井窪村、中丸村（以上のほか、滝野川村の一部、上板橋宿飛地、池袋村飛地）
- 上板橋村 - 上板橋宿（上板橋村）、
- 志村 – 本蓮沼村、上蓮沼村、小豆沢村、志村、前野村、中台村、根葉村（ねっぱむら）、西台村
- 赤塚村 - 徳丸本村、徳丸脇村、四ツ葉村、下赤塚村、上赤塚村、成増村
上記の旧村のうち、本蓮沼村と上蓮沼村は明治4年（1871年）に旧・蓮沼村が2村に分かれたもので、他は近世から存在した村であった。上板橋村は明治22年以降も単独村制を継続。他の1町2村ではおおむね合併前の旧村名が合併後の大字名として継承された。ただし、もとの上蓮沼村と根葉村の区域は、両者の地名の1字ずつを取って大字蓮根（はすね）となった。
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旧町名
要約
視点
板橋区では、1963年から順次区内の住居表示が実施され、1972年までに全域の住居表示実施が完了した。なお、板橋区では旧板橋町の区域を中心に、住居表示法施行以前の1956年から町名地番整理が進められている。また、これとは別に、耕地整理等によって新たに起立した町名（新河岸町、三園町など）もある。
以下は、住居表示・町名地番整理実施以前の、1956年現在の町名と現行町名の対照表である。
※住居表示が1月1日に施行されている場合は、その前年を旧町名の廃止年とした。
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現行行政地名
板橋区では、全域で住居表示に関する法律に基づく住居表示が実施されている。以下は住居表示実施後の町名と、当該住居表示実施直前の旧町名の一覧である。 旧町名の後に「（全）」と注記したもの以外は当該旧町域の一部である。
板橋区役所管内（9町丁）
仲町区民事務所管内（25町丁）
常盤台区民事務所管内（18町丁）
志村坂上区民事務所管内（28町丁）
蓮根区民事務所管内（11町丁）
下赤塚区民事務所管内（27町丁）
高島平区民事務所管内（16町丁）
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脚注
参考文献
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