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東北生活文化大学短期大学部

宮城県仙台市泉区に本部を置く私立大学 ウィキペディアから

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東北生活文化大学短期大学部（とうほくせいかつぶんかだいがくたんきだいがく、英語: Tohoku Seikatsu Bunka University Junior College）は、宮城県仙台市泉区虹の丘1-18に本部を置く日本の私立大学。1903年創立、1951年大学設置。大学の略称は生文(大)。

概要 東北生活文化大学短期大学部, 大学設置 ...

概観

大学全体

教育および研究

  • 東北生活文化大学短期大学部は生活科学系の学科のみだが、多彩なコースがあり男子学生も受け入れられている。過去には、体育科も設置されていた。

学風および特色

  • 東北生活文化大学短期大学部は東北生活文化大学に併設されている関係上、両者との交流が盛んである。また、短大卒業後その大学へ編入学する学生もいる。

沿革

要約
視点

東北生活文化大学の沿革も参考にされたい。

  • 1900年
    • 10月 法人の源流である東北法律学校開講（開校）
  • 1903年
    • 10月 東北女子職業学校開講（本科・別科・高等研究科）
  • 1913年
    • 2月 校舎移転（清水小路へ）
  • 1922年
    • 3月 東北法律学校廃止
  • 1924年
    • 3月 東北女子職業学校の高等研究科を廃止し、専攻科師範科を設置
  • 1926年
    • 3月 東北女子職業学校に高等師範科設置認可
  • 1928年
    • 3月 東北女子職業学校に高等師範科・研究科設置認可
  • 1940年
    • 3月 財団法人三島学園の設置が認可される。
  • 1944年
    • 4月 東北女子職業学校を東北女子実業学校へ改称、本科一部・本科二部と専攻科第一部（元・高等師範科）・専攻科第二部（元・専攻科と師範科）を置く
  • 1947年
    • 3月 東北女子実業学校の専攻科をもって三島学園女子専門学校設立の認可（被服科）。
  • 1949年
  • 1950年
    • 3月 設置不認可となり、申請を取り下げる。
    • 10月 文部省[注釈 1]に短期大学の設置認可に関する申請を行う。なお、学科は以下の通りとなっている[7]。
      • 被服科
  • 1951年
  • 1952年
    • 3月 別科の設置が認められ[11]、以下の課程を置く。
      • 被服専修 入学定員60名[12]
  • 1954年
    • 4月1日 以下の増設あり。
      • 被服科に第二部を増設され、同学科が以下の体制に整備される[13]。
        • 被服科
          • 第一部 入学定員80名
          • 第二部 入学定員150名
      • 別科にも第二部が増設され、以下の体制に整備される[14]
      • 被服専修
        • 第一部 入学定員60名
        • 第二部 入学定員70名
    • 5月1日 被服科[注釈 2]を家政科[注釈 2]に改称[15]。
  • 1955年
    • 3月30日 専攻科の設置が認められ、以下の課程を設ける[16]。
      • 家政専攻 入学定員30名
  • 1958年
    • 1月 別科被服専修第一部を廃止[17]。
  • 1962年
    • 4月1日 以下の学科を増設する[18]。
      • 体育科 入学定員40名
  • 1972年
    • 4月 家政科に家政・教職コースと家政・デザインコースを設置
  • 1973年
    • 4月1日 以下の学科については、この年度で学生募集を最終とする[注 6]。
  • 1975年
    • 4月1日 以下の学科については、この年度で学生募集を最終とする[注 8]。
  • 1976年
  • 1987年
    • 4月 家政科のコースを生活科学コースと生活デザインコースに改称
  • 2001年
    • 4月1日 家政科を生活文化学科に改称、生活科学コースはトータルライフコース、生活デザインコースはマルチデザインコースへ改称
  • 2004年
  • 2005年　
    • 4月1日 生活文化学科に以下の専攻課程を置く
      • 生活学専攻 入学定員50名[注 12]
      • 子ども生活専攻 入学定員50名
  • 2010年
    • 4月1日 生活文化学科における以下の課程について、入学定員の変更あり[注 13]。
      • 生活学専攻 50→40
      • 子ども生活専攻 50→60
  • 2012年
    • 4月1日 生活文化学科における以下の専攻については、この年度で学生募集を最終とする[注 14]。
  • 2013年
    • 4月1日 生活文化学科に以下の専攻課程を置く[注 16]。
      • 食物栄養学専攻 入学定員40名
  • 2014年
    • 1月 平成26年度大学入試センター試験参加短期大学の1校となる[37]。
  • 2015年
    • 1月 平成27年度大学入試センター試験参加短期大学の1校となる[38]。
  • 2016年
    • 1月 平成28年度大学入試センター試験参加短期大学の1校となる[39]。　
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基礎データ

所在地

  • 宮城県仙台市泉区虹の丘1-18

交通アクセス

象徴

  • カレッジマークは大学と同じものとなっている。右記資料も参照のこと[注 17]

年度別学生数

さらに見る -, 家政科 ...

教育および研究

組織

学科

  • 生活文化学科
    • 生活学専攻 入学定員40名[注 19]
    • 食物栄養学専攻 入学定員40名[1]
    • 子ども生活専攻 入学定員60名[1]
過去の学科
  • 体育科 入学定員40名[注 20]
  • 家政科第二部 入学定員150名[注 21]
設置計画のあった学科
  • 保育科 入学定員50名[89]

専攻科

別科

  • 被服専修
取得資格について
資格
  • 保育士：生活文化学科子ども生活専攻にて取得できる。大半の学生は取得している。
  • 栄養士免許：生活文化学科食物栄養学専攻にて取得できる。
教職課程

研究

  • 『三島学園女子短期大学』[97]ほか。
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学生生活

部活動・クラブ活動・サークル活動

学園祭

  • 東北生活文化大学短期大学部の学園祭は大学との合同で毎年、概ね10月に行われている。

大学関係者と組織

大学関係者一覧

施設

キャンパス

  • 短期大学独自の建物としては、「短大棟」と「短大体育館」がある。

対外関係

他大学との協定

姉妹校

卒業後の進路について

編入学・進学実績

関連項目

外部リンク

注釈

注釈グループ

  1. [注 1]
    現在の文部科学省。
  2. [注 2]
    第一部、第二部共通
  3. [注 3]
    当初は高等学校教諭仮免許状も併設[94][95]。

補足

  1. [注 1]
    ほか学科も参照のこと。
  2. [注 2]
    存廃含めると3専攻
  3. [注 3]
    短期大学名 三島学園女子短期大学
  4. [注 4]
    出典[3][4][5]。
  5. [注 5]
    現在の文部科学省。
  6. [注 6]
    昭和49年度より学生の募集を停止[19][20]。
  7. [注 7]
    1974年9月30日をもって正式に廃止となる[21]。
  8. [注 8]
    昭和51年度より学生の募集を停止[22][23]。
  9. [注 9]
    1982年9月30日をもって正式に廃止となる[24][25]。
  10. [注 10]
    出典[22]。昨年度の資料[26]及び本年度のそれ[23]も其々参照のこと。
  11. [注 11]
    出典[27][28]。
  12. [注 12]
    （生活科学コース、生活情報コース、生活デザインコースに改称[30]
  13. [注 13]
    出典[31][32]。
  14. [注 14]
    平成25年度より学生の募集を停止[33][34]。
  15. [注 15]
    2014年3月31日をもって正式に廃止となる[35][36]。
  16. [注 16]
    出典[33][34]。
  17. [注 17]
    出典[40][41]。
  18. [注 18]
    1954年度についてはその年度（月日は不詳だが、1955年3月以前のデータ）、1958年度以降の学生数はその該当年度の5月1日時点でのデータである。なお、2000年度以降は、当該当年度以降の『全国学校総覧』において学生数の記載がないため省略した。
  19. [注 19]
    最終募集となった2012年における体制[84][85]。
  20. [注 20]
    最終募集となった1973年における体制[86][87]。
  21. [注 21]
    最終募集となった1975年における体制[88][26]。
  22. [注 22]
    最終募集となった1967年における体制[90]。
  23. [注 23]
    最終募集となった1957年における体制[91]。
  24. [注 24]
    最終募集となった1967年における体制[92]。
  25. [注 25]
    右記資料も参照のこと[93]。

出典

参考文献

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