米価の変遷

米価の変遷（べいかのへんせん）は日本における米価の移り変わりを表す。

1781年（天明元年）以降米俵1俵

1781年（天明元年）からの米俵1俵（60kg）の米価。1977年（昭和52年）時点の円をもとにした米価^[1][2]。

西暦（和暦）	米俵1俵（円）[3]	備考
1781年（天明元年）	0.17
1783年（天明3年）	0.22	天明の大飢饉、前年から約8年間続く
1786年（天明6年）	0.22
1791年（寛政3年）	0.15
1796年（寛政8年）	0.17
1801年（享和元年）	0.17
1806年（文化3年）	0.14
1811年（文化8年）	0.14
1816年（文化13年）	0.20	夏のない年
1821年（文政4年）	0.13	伊能忠敬全国測量完了
1826年（文政9年）	0.16
1828年（文政11年）	0.36	越後三条大地震M6.9死者1559人
1829年（文政12年）	0.39	文化の大火
1831年（天保2年）	0.30	二宮尊徳の農村振興
1832年（天保3年）	0.38	天保の大飢饉の始まり
1836年（天保7年）	0.60	天保の大飢饉続く
1838年（天保9年）	0.34	天保の大飢饉続く
1841年（天保12年）	0.30	天保の改革
1845年（弘化2年）	0.50	米騒動
1846年（弘化3年）	0.35
1851年（嘉永4年）	0.46
1856年（安政3年）	0.32	安政の大地震の翌年
1861年（文久元年）	0.65
1867年（慶応3年）	1.46	大政奉還
1872年（明治5年）	0.80	田畑永代売買禁止令の解除
1873年（明治6年）	1.20	地租改正
1877年（明治10年）	1.34	西南戦争・一円紙幣発行
1881年（明治14年）	--	農商務省設置
1882年（明治15年）	2.80	日本銀行開業
1885年（明治18年）	1.73	内閣制度始る
1887年（明治20年）	1.46	耕地整理事業
1892年（明治25年）	2.28
1894年（明治27年）	3.66	日清戦争始まる
1897年（明治30年）	4.16
1898年（明治31年）	--	水利組合法制定
1902年（明治35年）	4.96
1904年（明治37年）	4.36	日露戦争・豊作により下落
1907年（明治40年）	4.72	耕地整理研究会発足（後の農業土木学会）
1909年（明治42年）	4.00	米穀検査制度
1912年（明治45-大正元年）	8.32	明治天皇崩御
1917年（大正6年）	6.00	米価高騰・1918年米騒動
1919年（大正8年）	10.60	開墾助成法を発布
1922年（大正11年）	10.20	ワシントン海軍軍縮条約調印
1927年（昭和2年）	10.85	昭和金融恐慌
1932年（昭和7年）	8.20
1937年（昭和12年）	12.90
1941年（昭和16年）	16.50	農地開発法公布・大東亜戦争
1942年（昭和17年）	16.90	米穀配給通帳配布・塩､味噌､醤油が切符制配給
1945年（昭和20年）	60.00	ポツダム宣言受諾・終戦
1947年（昭和22年）	700.00	日本国憲法施行
1952年（昭和27年）	3,000.00	GHQ占領終了・農地法公布・食料増産5か年計画
1957年（昭和32年）	3,850.00	なべ底不況・八郎潟干拓開始
1959年（昭和34年）	3,965.00	伊勢湾台風・国民年金法
1961年（昭和36年）	4,289.00	農業基本法
1962年（昭和37年）	4,882.00	堀江謙一太平洋単独航海成功
1964年（昭和39年）	5,775.00	新潟地震・東海道新幹線・東京オリンピック・大潟村・OECD
1967年（昭和42年）	7,677.00	公害対策基本法公布
1970年（昭和45年）	8,218.00	本格的な減反政策による生産調整開始・大阪万博
1972年（昭和47年）	9,030.00	土地改良法大幅改正・農村整備事業の創設・前年環境庁発足
1977年（昭和52年）	17,294.00

明治 - 昭和50年

明治から昭和50年までの1升の米価^[4]

西暦（和暦）	米1升（円）	備考
1871年（明治4年）	5銭5厘	新貨条例制定
1877年（明治10年）	5銭4厘	西南戦争
1887年（明治20年）	5銭	所得税法公布、取引所条例公布
1894年（明治27年）	8銭7厘	明治東京地震、日清戦争
1898年（明治31年）	14銭8厘	淀橋浄水場竣工
1903年（明治36年）	14銭5厘	夏目漱石が英国留学から帰国
1904年（明治37年）	13銭3厘	日露戦争
1906年（明治39年）	14銭7厘	タバコのゴールデンバット販売開始
1907年（明治40年）	16銭4厘	恐慌、株式暴落[5]
1916年（大正5年）	3銭8厘	1914年、第一次世界大戦
1918年（大正7年）	32銭7厘	1918年米騒動
1919年（大正8年）	55銭	第一次世界大戦終結、3円以上納税者に選挙権
1920年（大正9年）	56銭	株価大暴落、戦後恐慌
1930年（昭和5年）	32銭	浅間山噴火
1935年（昭和10年）	35銭	満洲国皇帝溥儀が来日
1941年（昭和16年）	47銭	昭和16年度米価対策要綱[6]
1950年（昭和25年）	62円	朝鮮戦争勃発
1952年（昭和27年）	87円	GHQの占領終了、日本主権回復
1954年（昭和29年）	108円	二重橋事件、洞爺丸事故
1960年（昭和35年）	122円	チリ地震日本に津波
1964年（昭和39年）	137円	日本人海外旅行解禁
1968年（昭和43年）	212円	十勝沖地震
1970年（昭和45年）	227円	本格的な減反政策による生産調整開始
1972年（昭和47年）	240円	ローマクラブ『成長の限界』
1974年（昭和49年）	318円	旧米穀取引所の標準米の価格[7][8]
1975年（昭和50年）	450円	昭和44から導入の自主流通米米価[9]

明治10年（1877年） - 昭和14年（1939年）の名古屋米穀取引所格付清算取引相場一覧表

格付清算取引相場一覧表（1石当たり円）（名古屋米穀取引所定期米相場の年間の最高、最低及び平均値段明治10年8月1日名古屋米商会所開業、明治26年(1893)に取引所法制定で(株)名古屋米穀取引所に改組、昭和14年8月解け合いにより事実上の期米市場閉鎖）^[10]

和暦（西暦）	年間最高	年間最低	年間平均	備考
明治10年（1877年）	5.665	4.280	4.795
明治11年（1878年）	6.925	5.055	5.830
明治12年（1879年）	8.290	6.110	7.054
明治13年（1880年）	12.359	7.575	9.916
明治14年（1881年）	11.385	7.835	9.868
明治15年（1882年）	9.285	6.255	7.954
明治16年（1883年）	7.410	3.950	5.907
明治17年（1884年）	6.845	4.180	5.058
明治18年（1885年）	7.380	4.600	6.056
明治19年（1886年）	5.835	4.735	5.258
明治20年（1887年）	5.080	4.495	4.784
明治21年（1888年）	5.560	4.195	4.729
明治22年（1889年）	8.360	4.500	5.791
明治23年（1890年）	9.295	5.840	7.555
明治24年（1891年）	7.950	6.170	6.753
明治25年（1892年）	7.835	6.510	7.172
明治26年（1893年）	8.145	6.485	7.147
明治27年（1894年）	9.755	7.505	8.407
明治28年（1895年）	10.755	7.825	8.903
明治29年（1896年）	11.900	8.670	9.969
明治30年（1897年）	13.060	9.780	11.460
明治31年（1898年）	13.640	8.230	11.330
明治32年（1899年）	13.200	7.860	9.838
明治33年（1900年）	12.720	8.715	10.645
明治34年（1901年）	14.120	10.250	11.399
明治35年（1902年）	15.140	10.530	12.583
明治36年（1903年）	15.455	11.275	13.542
明治37年（1904年）	13.400	11.695	12.432
明治38年（1905年）	15.355	12.095	13.193
明治39年（1906年）	15.710	13.190	14.220
明治40年（1907年）	17.700	14.475	16.074
明治41年（1908年）	17.280	13.060	15.401
明治42年（1909年）	17.180	10.100	13.193
明治43年（1910年）	16.050	11.055	13.285
明治44年（1911年）	18.400	14.690	16.404
明治45年大正元年（1912年）	22.380	16.070	19.223
大正2年（1913年）	22.400	16.380	18.831
大正3年（1914年）	18.100	11.005	15.122
大正4年（1915年）	15.190	10.800	13.348
大正5年（1916年）	18.500	12.390	14.230
大正6年（1917年）	23.900	14.700	19.741
大正7年（1918年）	39.390	23.110	28.646
大正8年（1919年）	51.670	27.000	38.213
大正9年（1920年）	51.600	21.690	35.743
大正10年（1921年）	46.290	23.550	31.807
大正11年（1922年）	39.650	22.500	31.625
大正12年（1923年）	36.690	25.200	31.555
大正13年（1924年）	39.510	30.860	36.033
大正14年（1925年）	43.300	34.110	38.835
大正15年昭和元年（1926年）	39.290	33.620	36.288
昭和2年（1927年）	38.140	27.410	33.650
昭和3年（1928年）	34.990	27.780	30.420
昭和4年（1929年）	30.850	24.070	28.310
昭和5年（1930年）	30.110	14.070	23.990
昭和6年（1931年）	24.510	15.440	19.520
昭和7年（1932年）	26.070	28.860	25.160
昭和8年（1933年）	26.930	22.070	23.950
昭和9年（1934年）	30.970	22.510	26.400
昭和10年（1935年）	31.510	28.640	30.140
昭和11年（1936年）	34.150	28.060	31.300
昭和12年（1937年）	35.100	29.870	32.700
昭和13年（1938年）	36.430	34.080	35.320
昭和14年（1939年）	39.740	36.110	37.240

昭和35年 - 平成7年

1960年（昭和35年）から1995年（平成7年）までの消費者米価（精米重量10kg当たりの円）^[11][12]

西暦（和暦）	消費者米価（円）	備考
1960年（昭和35年）	850	OECD創設、OPEC発足
1965年（昭和40年）	1,110	淀橋浄水場廃止、中国文化大革命始まる
1970年（昭和45年）	1,150	大阪万博
1975年（昭和50年）	2,495	集団就職列車終了
1980年（昭和55年）	3,235	イラン・イラク戦争
1985年（昭和60年）	3,764	日本の総人口約1億2105万人
1989年（昭和64-平成元年）	3,682	消費税3%施行
1990年（平成2年）	3,865[13]	バブル景気崩壊始まる
1991年（平成3年）	3,850	CIS創立
1992年（平成4年）	3,850	国家公務員週休2日制
1993年（平成5年）	3,850	1993年米騒動
1994年（平成6年）	3,850	村山内閣
1995年（平成7年）	3,850	O157食中毒多発・米価5年間変わらず
1996年（平成8年）	N/A	小売指導価格廃止

1990年（平成2年）から2009年（平成21年）の自主流通米

玄米60kg当たりの価格（消費税や包装費を含む）^[14][15]

西暦（和暦）	玄米60kg（円）	備考
1990年（平成2年）	21,600	猛暑・日銀公定歩合年率6%
1991年（平成3年）	22,726	猛暑・雲仙普賢岳で火砕流
1992年（平成4年）	22,813	大規模小売店舗法施行
1993年（平成5年）	23,607	細川内閣発足
1994年（平成6年）	22,172	村山内閣発足
1995年（平成7年）	20,976	阪神・淡路大震災
1996年（平成8年）	20,566	O157食中毒発生
1997年（平成9年）	18,675	消費税3%から5%へ
1998年（平成10年）	19,603	日本版金融ビッグバンスタート
1999年（平成11年）	17,919	日本銀行ゼロ金利政策
2000年（平成12年）	17,054	大規模小売店舗立地法施行
2001年（平成13年）	17,254	第1次小泉内閣発足、同時多発テロ
2002年（平成14年）	17,129	住民基本台帳ネットワーク開始
2003年（平成15年）	22,296	日本郵政公社発足、地デジ部分開始
2004年（平成16年）	16,660	消費税の内税（総額）表示
2005年（平成17年）	16,048	京都議定書発効
2006年（平成18年）	15,731	安倍内閣発足
2007年（平成19年）	15,075	中国GDP4年連続初の2桁成長
2008年（平成20年）	16,099
2009年（平成21年）	15,610

2006年（平成18年）以降の農林水産省「米の相対取引価格（出荷業者、年産別平均価格）」

主食用1等、60㎏当たり円、全銘柄平均価格（各年産の翌年10月までの加重平均した価格）（価格には、運賃、包装代、消費税相当額を含む）

西暦（和暦）	60kg（円）	備考
2006年（平成18年）	15,203
2007年（平成19年）	14,164	サブプライム住宅ローン危機
2008年（平成20年）	15,146	リーマン・ショック
2009年（平成21年）	14,470	民主党衆議院第一党
2010年（平成22年）	12,711
2011年（平成23年）	15,215	東日本大震災
2012年（平成24年）	16,501	第2次安倍内閣発足
2013年（平成25年）	14,341
2014年（平成26年）	11,967	消費税5%から8%へ
2015年（平成27年）	13,175
2016年（平成28年）	14,307
2017年（平成29年）	15,595
2018年（平成30年）	15,688
2019年（令和1年）	15,716
2020年（令和2年）	14,529
2021年（令和3年）	12,804
2022年（令和4年）	13,844
2023年（令和5年）	15,315
2024年（令和6年）	24,686

2011年（平成23年）以降の大阪コメ定期先限

米穀（「コシヒカリ（石川県産及び福井県産）：上場時～平成27年9月限迄」「大阪コメ（滋賀県産コシヒカリ及び三重県産コシヒカリ）：平成27年10月限『新甫発会日平成27年4月13日』以降」）且つ、農産物検査法に基づく 検査規格水稲うるち玄米1等合格品を標準品とする1俵（60kg）（正味30kg紙袋入り）の先物価格（消費税抜き、運賃及び包装代を含む）。大阪コメ先限の帳入値段の年間平均（小数第3位四捨五入）及び大納会日の帳入値段。

西暦（和暦）	大阪コメ先限年間平均（円）	大阪コメ先限大納会日（円）	備考
2011年（平成23年）	15,295.96	14,410	8月8日に関西商取で試験上場開始。
2012年（平成24年）	15,658.06	15,900
2013年（平成25年）	14,204.82	12,720	2月12日に取引所の名称変更。8月7日に試験上場を2年延長許可通知。
2014年（平成26年）	10,727.01	9,810
2015年（平成27年）	11,062.42	12,470	8月7日に試験上場を2年延長許可通知。平成27年10月限以降、標準品の変更、及び標準品と受渡供用品の調整額を一律０円に変更。
2016年（平成28年）
2017年（平成29年）

2011年（平成23年）以降の東京コメ定期先限

米穀（「コシヒカリ（茨城県産、栃木県産及び千葉県産））：上場時～平成27年9月限迄」「東京コメ（栃木県産あさひの夢、群馬県産あさひの夢、埼玉県産彩のかがやき、千葉県産ふさおとめ、千葉県産ふさこがね）：平成27年10月限『新甫発会日平成27年4月21日』以降」 ）且つ、農産物検査法に基づく検査規格 水稲うるち玄米1等合格品を標準品とする1俵（60kg）（正味30kg紙袋入り）の先物価格（消費税抜き、運賃及び包装代を含む）。東京コメ先限の帳入値段の年間平均（小数第3位四捨五入）及び大納会日の帳入値段。

西暦（和暦）	東京コメ先限年間平均（円）	東京コメ先限大納会日（円）	備考
2011年（平成23年）	14,633.43	13,930	8月8日に東穀取で試験上場開始
2012年（平成24年）	14,973.14	15,000
2013年（平成25年）	13,778.08	12,250	2月12日に東穀取から堂島取に移管。8月7日に試験上場を2年延長許可通知。
2014年（平成26年）	9,340.70	8,030	平成26年10月限以降、標準品と受渡供用品の調整額を一律0円に変更。
2015年（平成27年）	9,432.79	11,440	8月7日に試験上場を2年延長許可通知。平成27年10月限以降、標準品を変更。
2016年（平成28年）
2017年（平成29年）