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全国高等学校総合文化祭

日本の高等学校の文化の祭典 ウィキペディアから

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全国高等学校総合文化祭(ぜんこくこうとうがっこうそうごうぶんかさい)は、全国から各都道府県を代表する高校生が集結し、美術作品の展示や演劇・音楽の舞台発表などの芸術文化を披露する、日本高等学校の文化の祭典文化庁全国高等学校文化連盟、開催地となる都道府県市町村及びその教育委員会が主催する。全国高等学校総合体育大会(通称:インターハイ)に対比して、「文化部のインターハイ」とも呼ばれる[1]。「全国高総文祭」(ぜんこくこうそうぶんさい)と略記されるほか[2]、「全高総文」(ぜんこうそうぶん)、「総文」 (そうぶん)、「総文祭」(そうぶんさい)とも略される。

開催内容

規定部門・協賛部門の発表、展示会等のほかに、以下のイベントが開催される。

総合開会式

第12回熊本大会から大会歌として作詞:向川栄美(当時・愛知県立岡崎高等学校作曲:乗松美紀(同・愛媛県立松山北高等学校)の『全国高文連の歌』が総合開会式で歌われ、併せて全国高文連旗の引継ぎ、前後開催都道府県の演技・演奏や国際交流が行われたりする。近年では秋篠宮が出席(2021年はリモート参加)されている。

パレード

全国の高校のマーチングバンドバトントワリングなどにより、開催地でのパレードが行われる。

優秀校東京公演

1989年から「演劇」「日本音楽」「郷土芸能」の各部門において優秀校とされた学校には、東京での後日上演する権利が与えられる。

国際交流

主催者の全国高文連の事業である国際交流が、総合文化祭の際に行われている。

  • 次年度全国高総文祭開催県が招聘した外国の高校生の1団体が、その県での交流会に参加。その後、全国高総文祭開催県に入り、パレード・総合開会式に出演する。
  • 当該年度全国高総文祭開催県が招聘した外国の高校生の約3団体が、総合開会式へ出演する。
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開催部門

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放送部門リハーサル(第34回宮崎大会、清武町文化会館)

規定部門

全国高等学校文化連盟に専門部が置かれている19部門

協賛部門

前述の規定部門の他、協賛部門が設けられる。開催県独自の部門が協賛部門となるので、設けられる部門は大会ごとに違う。

大会シンボルデザイン

ここでは各大会でそれぞれ異なるシンボルデザインについて説明する。

大会愛称

主に開催年や開催地名などが使われる大会の愛称

大会テーマ

大会の基本方針や基本理念を象徴する大会のキャッチフレーズ。開催地の高校生が考案する。

大会シンボルマーク

全国高文連のマークを中心に開催地や大会をイメージして作られるマーク。

大会マスコットキャラクター

開催地の伝統的な文化や特色などを象徴するマスコットキャラクター

大会ポスター

大会を一般に認知させるために使用される絵画ポスター。開催地の高校生が制作する。

大会イメージソング

開催地への誇りや愛着を表現し、大会を盛り上げるために作られる曲。開催地の中高生、または開催地出身の作曲家が作詞作曲する。

作曲されたものはプロの作曲家などによって、合唱吹奏楽ピアノ独奏など様々な系統の音楽に編曲される。

歴代開催地一覧

要約
視点
さらに見る 回, 開催期間 ...

2巡目

さらに見る 回, 開催期間 ...

※内定が発表された開催予定地を含む[31]

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特筆事項

第34回宮崎大会

2010年の第34回宮崎大会は口蹄疫発生の余波がある最中で開催された[32] ものの、北海道十勝地方静岡県鹿児島県の一部の高校、10校・129人が不参加となった[33][34]。県は大会による経済効果を約12億1000万円と算出している[35]

第35回福島大会

2011年の第35回福島大会では東日本大震災の影響により、パレードおよび吹奏楽部門、マーチングバンド・バトントワリング部門、JRC・ボランティア(協賛部門)は中止、書道部門、放送部門は作品審査のみとなり、演劇部門は香川県、郷土芸能部門は岩手県で開催され、その他の部門でも会場・日程変更がなされた[36]

第44回高知大会

2020年の第44回高知大会は新型コロナウイルスの感染拡大を受け、主催の高文連、文化庁、県等が協議した結果、生徒が集まらない形での開催に変更を行うと発表[37][38]

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問題点

教員への過重労働問題

全国高等学校総合文化祭の運営において、開催地の教員が準備作業に伴う過重労働を強いられていることが問題視されている。大会の準備期間が長期化し、教員の業務が増加・属人化していることに加え、引き継ぎマニュアルや支援体制が不十分であることが主な原因として指摘されている。実際に、準備業務に携わった教員が精神的・身体的な不調を訴え、心療内科を受診する事態も生じており、運営の持続可能性を高めるためには、業務の標準化、外部委託の活用、教員の健康管理体制強化などの改善策が必要であるとの声が挙がっている。[39]


関連項目

脚注

外部リンク

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