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日本碍子

日本の愛知県名古屋市にある碍子メーカー ウィキペディアから

日本碍子
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日本碍子株式会社(にほんがいし、: NGK INSULATORS,LTD.[2])は、日本のセラミックスメーカーである。愛知県名古屋市瑞穂区に本社を置く。電力用がいしセラミックス製造を主力とする。本社ビルは隣接する名古屋市熱田区に所在。森村グループの一員。日経平均株価およびJPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[3][4]

概要 種類, 市場情報 ...

通称表記は「日本ガイシ」。1986年昭和61年)より使用している。

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概要

日本陶器(現・ノリタケ)からがいし製造部門を分割し、1919年大正8年)設立。NGK[注 2]商標自動車スパークプラグにおいても知られているが、こちらは同じ森村グループの日本特殊陶業(Niterra)の製品に付されている[注 3]。日特陶はかつて同社の一部門であったが、旧森村の一業一社主義により、1936年昭和11年)に同社から分割され設立し現在に至る。

100万ボルト(1,000 kV)の超高圧送電線用のがいしを世界で唯一製造している企業である。

下水処理プラント等のエンジニアリング部門は以下に記す通り富士電機システムズとの合弁会社(メタウォーター株式会社)に移管、分社化した。

沿革

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歴代社長

事業所

主な商品

エネルギーインフラ事業

がいし(シェア世界一)・電力関連装置
  • 送電用がいし・機器
    • 懸垂がいし
    • 長幹がいし
    • ラインポスト(LP)がいし
    • 全面導電釉がいし
  • 変電用がいし・機器
    • 避雷機器
    • 相間スペーサ
    • 鳥害防止装置
  • 配電用がいし・機器

セラミックス事業

エレクトロニクス事業

  • チップ型セラミックス二次電池(EnerCera)
  • ウェハー製品
    • 複合ウェハー
    • 窒化ガリウムウェハー(FGAN)
    • ハイセラムウェハー
  • 圧電アクチュエーター
  • 光関連セラミックス部品
  • 透光性アルミナセラミックス(ハイセラム)
  • 圧電ディスプレイ(セラムボード、セラムビジョン:生産終了)
  • ベリリウム銅合金
  • 金型及び関連部品

プロセステクノロジー事業

  • 半導体製造装置用セラミックス
  • 産業用機器・装置(プラントエンジニアリング事業)
    • 膜分離装置・システム
    • グラスライニング製品
    • 耐食レンガライニング
    • 耐食ポンプ・バルブ
  • 家庭用製品浄水器 C1(シーワン)
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日本ガイシ スポーツプラザ

2007年平成19年)3月15日、地域貢献と社名の普及を目的に、名古屋市総合体育館命名権を名古屋市から取得した。2007年(平成19年)4月1日から5年間の契約で、総称の総合体育館に「日本ガイシ スポーツプラザ」、施設のレインボーホールに「日本ガイシホール」、レインボープール(夏季)・レインボーアイスアリーナ(冬季)に「日本ガイシアリーナ」、サン笠寺に「日本ガイシフォーラム」の愛称を付すこととなった。2017年1月17日に命名権を更新し、2022年3月31日までが期限となっている[10]

テレビ番組

提供番組

※ その他東海地方のテレビ局やテレビ朝日の深夜バラエティ番組で、ローカルスポンサーとしてつく場合が多い。

CM

  • 1990年代後半以降のCMイメージキャラクターに黒衣が採用されている。

2007 - 2008年

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関連会社

国内、海外合わせて55社の連結子会社がある[12]

  • NGKエレクトロデバイス株式会社
  • エナジーサポート株式会社
  • 明知ガイシ株式会社
  • NGKケミテック株式会社(旧・池袋琺瑯工業)
  • 平成セラミックス株式会社
  • エヌジーケイ・アドレック株式会社
  • エヌジーケイ・セラミックデバイス株式会社
  • エヌジーケイ・オホーツク株式会社
  • エヌジーケイ・キルンテック株式会社
  • エヌジーケイ・ケミテック株式会社
  • エヌジーケイ・ファインモールド株式会社
  • エヌジーケイ・フィルテック株式会社
  • エヌジーケイ・メテックス株式会社

また、2社の持分法適用会社がある[12]

代理店

上場している代理店としては、明治電機工業等がある。[13]

諸問題

税務問題

名古屋国税局税務調査で、2005年3月期から2010年3月期までの5年間に亘り、総額で約160億円の申告漏れを指摘されていたことが、2012年5月になって発覚した。同国税局は、同社が本来申告すべき所得を海外の子会社に移転させたと判断したものだが、同社は「国税局の見解と隔たりがある」として、同国税局に異議申立てを行なっている[14]

価格カルテルへの関与

2015年9月、アメリカで自動車部品の価格カルテルに関与したとして、アメリカ司法省から罰金6,530万ドル(日本円で約78億円)の罰金の支払いを命じられた。これを受け同社は、大島卓社長ら代表取締役の報酬のうち50%を3カ月間返上した[15]

その他

日本ガイシは東京大学一橋大学京都大学の法学部学生を対象に奨学金、生活費等の支援を行うとして募集をかけたことがある。しかし、それは学生の少なかった時期に行われていたため、日本ガイシの人事部の意向通りに進まなかった[要出典]

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脚注

関連項目

外部リンク

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