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読売株価指数
読売新聞グループ本社が創設する株価指数。2025年3月から公表を開始 ウィキペディアから
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読売株価指数（よみうりかぶかしすう）は、読売新聞社が算出・公表する日本の株式市場における株価指数の一つ。読売333（よみうりさんさんさん）とも呼ばれる。2025年3月24日から公表を開始した[1][2][3][4]。
概要
要約
視点
読売株価指数は、東京証券取引所をはじめとする日本国内の取引所に上場する全企業のうち333社で構成する[5][4]。構成銘柄数が333社になった理由について、読売新聞社は等ウェート型を採用したことから、出来るだけ中型株を増やしつつ、幅広い地域や業種から選出する目的でこの数字になったと説明している[6]。
333社の選出は、まず流動性の観点から、過去60日間の平均売買代金上位500銘柄を選び、その中から過去20日間の浮動株時価総額の上位333銘柄を採用する[5][4]。銘柄の入れ替えは年1回（毎年11月の最終金曜日）行う[4]。
創設の理由として読売新聞社は「日本企業の成長と国民の資産形成を支援するため」「日本の株式市場に新たな視点を提供する」とする[7]。これまで日本で広く用いられてきた日経平均株価（日経225）や東証株価指数（TOPIX）との違いは、算出方法に「等ウェート方式」を用いる点にある。構成する333銘柄の値動きの比率を等しく取り入れて1日1回算出する。個々の銘柄がそれぞれ異なる値動きをするため、それに伴い当初均等だった構成比率も徐々に不揃いとなるが、年4回[注釈 1]構成銘柄を売買して構成比率ができるだけ均等になるように調整を行う[4]。算出は野村ホールディングス傘下の野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティングが行う[注釈 2]。
読売新聞社の説明では、TOPIXは時価総額が大きい企業の値動きが反映されやすい[注釈 3]、日経225は1株当たりの株価が高い企業の値動きが大きく影響する[注釈 4]として、「時価総額の大きい企業などに偏ることなく、構成する銘柄の値動きが均等に反映される。将来的な成長の余力がある企業の動きを取り込める特徴があり、中長期的に高いパフォーマンスも期待される。日本経済の新たな側面を伝える有益な新指標になることを目指す」としている[5]。また日本経済新聞社に対抗する経済メディアとしての読売の野心も見て取れる[8]。
読売新聞社の試算値では、1985年11月末の株価を100とした場合、2024年10月末の株価は日経平均では306、TOPIXでは267になるのに対し、読売株価指数では337になるとしている[5]。
2025年3月3日午後3時（15時）33分、構成する333銘柄を発表。また併せて、運用開始日を同年3月24日とすると発表し[9]、三菱UFJアセットマネジメントは本指数に連動する投資信託とETFを同年3月26日から販売することとした[10]。
2025年3月24日、算出及び公表開始。算出された指数は平日の1日1回、17時ごろに公表され[11]、運用開始日の終値は3万5507円74銭であった[12]。公表開始から2か月が経過した同年5月24日、読売新聞社は実際の算出・公表を経たうえでの読売333の特徴について「他の株価指数と比較して変動率が小さく、安定的に推移しやすいという特徴も表れた」「3月24日以降、3つの指数はいずれもアメリカの関税への懸念で急落した場面があったが、読売333は下落の「谷」が比較的浅かった」と分析している[13]。
2025年6月2日には、運用開始後初となる銘柄入れ替えが行われ、同年5月にいずれも上場廃止が見込まれる「整理銘柄」に指定されたことを受けて除外された富士ソフトと新光電気工業に代わり、新たにフジ・メディア・ホールディングスと東京地下鉄が選定された[14]。
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構成銘柄一覧
要約
視点
東京都内の大企業だけでなく、他道府県に本社を置く全国の成長余力のある企業も組み入れられているのが特徴[15]。
- 主な出典：[16]
食品（15銘柄）
エネルギー資源（4銘柄）
建設・資材（21銘柄）
素材・化学（30銘柄）
医薬品（12銘柄）
自動車・輸送機（15銘柄）
鉄鋼・非鉄（9銘柄）
機械（22銘柄）
電機・精密（48銘柄）
情報通信・サービスその他（48銘柄）
電力・ガス（10銘柄）
運輸・物流（22銘柄）
商社・卸売（15銘柄）
小売（22銘柄）
銀行（15銘柄）
金融（除く銀行）（13銘柄）
不動産（11銘柄）
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構成銘柄の変遷
脚注
関連項目
外部リンク
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