トップQs
タイムライン
チャット
視点
秋田電報電話局
ウィキペディアから
Remove ads
秋田電報電話局（あきたでんぽうでんわきょく）は秋田県秋田市にあった日本電信電話公社の電報電話局。東北電気通信局秋田電気通信部の管轄下にあった。
（現在のNTT東日本秋田支店中通ビル）
（現在のNTT秋田大町ビル）
所在地
沿革
秋田電報局
- 1878年（明治11年）12月10日 - 秋田電信分局が開局。
- 1887年（明治20年）4月1日 - 秋田郵便局と秋田電信分局が合併し、秋田郵便電信局が発足[1]。
- 1903年（明治36年）4月1日 - 通信官署官制の施行に伴い秋田郵便局となる。
- 1936年（昭和11年）9月5日 - 課長制の導入[2]により、秋田郵便局電信課となる。
- 1940年（昭和15年）5月1日 - 同報無線電報取扱を開始[3]。
- 1941年（昭和16年）6月 - 全国初となる調音式電信集信を実施[4]。
- 1949年（昭和24年）
- 1951年（昭和26年）4月14日 - 秋田市大町四丁目から、同市大町五丁目に庁舎を新築、移転[4]。
- 1954年（昭和29年）9月20日 - 電報配達にオートバイの使用を開始[7]。
- 1956年（昭和31年）12月1日 - 電報中継機械化を実施[8]。
秋田電話局
- 1907年（明治40年）
- 1908年（明治41年）
- 1909年（明治42年）11月1日 - 新屋が市外通話区域となる[15]。
- 1910年（明治43年）
- 1911年（明治44年）
- 1912年（明治45年/大正元年）12月1日 - 金浦、平沢、象潟が市外通話区域となる[22]。
- 1915年（大正4年）10月11日 - 前郷、矢島が市外通話区域となる[23]。
- 1917年（大正6年）1月16日 - 増田、十文字が市外通話区域となる[24]。
- 1918年（大正7年）
- 1919年（大正8年）
- 1920年（大正9年）9月1日 - 新波、強首が市外通話区域となる[30]。
- 1921年（大正10年）
- 1922年（大正11年）
- 1923年（大正12年）3月26日 - 醍醐が市外通話区域となる[39]。
- 1925年（大正14年）
- 1926年（大正15年/昭和元年）
- 1927年（昭和2年）
- 1928年（昭和3年）
- 1月6日 - 羽後金沢が市外通話区域となる[56]。
- 3月16日 - 浄法寺、御返地が市外通話区域となる[57]。
- 3月21日 - 土沢、小白浜、岩手上郷、外小友、大平が市外通話区域となる[58]。
- 3月26日 - 下浜、戸賀、北浦、伏見、常盤、七日市、米内沢、前田、阿仁合が市外通話区域となる[59]。
- 3月31日 - 藤琴、花岡、田代が市外通話区域となる[60][61]。
- 4月16日 - 沢目が市外通話区域となる[62]。
- 5月1日 - 上新城、上大野、李岱、上杉、口内、中笹間が市内通話区域となる[63]。
- 5月11日 - 横堀が市外通話区域となる[64]。
- 5月16日 - 西明寺、羽後田沢が市外通話区域となる[65]。
- 8月6日 - 河原田、相川、真野、夷が市外通話区域となる[66]。
- 9月11日 - 湯野浜、余目、七戸が市外通話区域となる[67]。
- 9月16日 - 石鳥谷、大迫が市外通話区域となる[68]。
- 10月1日 - 水沢、岩屋堂、遠野、雫石、摺沢、川尻、山内が市外通話区域となる[69][70]。
- 11月1日 - 五泉が市外通話区域となる[71]。
- 11月8日 - 京都が市外通話区域となる[72]。
- 12月11日 - 十和田湖が市外通話区域となる[73]。
- 12月26日 - 曾地、女谷、温湯が市外通話区域となる[74][75]。
- 1929年（昭和4年）
- 1月1日 - 西目が市外通話区域となる[76]。
- 1月26日 - 館合が市外通話区域となる[77]。
- 2月16日 - 大阪、神戸が市外通話区域となる[78]。
- 2月21日 - 百石が市外通話区域となる[79]。
- 3月1日 - 金ヶ崎、平泉、前沢、千厩、沼宮内など19区域が市外通話区域となる[80]。
- 3月11日 - 志和が市外通話区域となる[81]。
- 3月31日 - 舞川が市外通話区域となる[82]。
- 5月6日 - 八森が市外通話区域となる[83]。
- 5月21日 - 大畑が市外通話区域となる[84]。
- 6月1日 - 荒川鉱山、新沢が市外通話区域となる[85]。
- 7月6日 - 鰺ヶ沢、木造、上ノ山、大湊、鮫、直江津、寒河江、楯岡、小山、韮崎が市外通話区域となる[86][87]。
- 7月21日 - 尾上、羽生田が市外通話区域となる[88]。
- 8月6日 - 中山が市外通話区域となる[89]。
- 11月6日 - 分田、栃久保、奥瀬が市外通話区域となる[90][91]。
- 11月11日 - 萩野が市外通話区域となる[92]。
- 11月21日 - 沖田面が市外通話区域となる[93]。
- 11月26日 - 大沢温泉、鉛が市外通話区域となる[94]。
- 12月6日 - 塩谷が市外通話区域となる[95]。
- 12月11日 - 富根、後三年が市外通話区域となる[96]。
- 12月16日 - 押切が市外通話区域となる[97]。
- 12月21日 - 京塚、金山、真室川、瀬見、向町が市外通話区域となる[98]。
- 12月26日 - 山添が市外通話区域となる[99]。
- 1930年（昭和5年）
- 1月16日 - 練馬上宿が市外通話区域となる[100]。
- 1月26日 - 院内が市外通話区域となる[101]。
- 2月1日 - 晴山、軽米が市外通話区域となる[102]。
- 2月6日 - 寿都、森、八雲、福島、福山、大沼、江差が市外通話区域となる[103]。
- 2月11日 - 温海、横浜、平、新発田、村上、大森、中野、蒲田、金田一が市外通話区域となる[104][105]。
- 2月16日 - 上井河が市外通話区域となる[106]。
- 3月11日 - 玉山が市外通話区域となる[107]。
- 3月26日 - 相馬、国吉が市外通話区域となる[108]。
- 3月31日 - 下小阿仁が市外通話区域となる[109]。
- 4月1日 - 古河、松嶺、新堀が市外通話区域となる[110][111]。
- 4月11日 - 小鳥谷が市外通話区域となる[112]。
- 1936年（昭和11年）9月5日 - 課長制の導入により、秋田郵便局電話課となる[11]。
- 1937年（昭和12年）12月27日 - 局内より出火し、局舎全焼[11]。
- 1938年（昭和13年）1月25日 - 磁石複式交換機に復旧[11]。
- 1941年（昭和16年）10月10日 - 磁石複式交換機を自動交換方式に変更[11]。市内通話が自動化。
- 1947年（昭和22年）12月11日 - 秋田電話局に昇格[11]。
- 1950年（昭和25年）3月29日 - 秋田、土崎両局の区域合併[11]。
- 1952年（昭和27年）3月21日 - 秋田、新屋両局の区域合併[11]。新屋郵便局の電話交換業務を継承[113]。
- 1954年（昭和29年）
- 1956年（昭和31年）
- 1958年（昭和33年）12月1日 - 気象サービスを開始[11]。
- 1961年（昭和36年）7月2日 - 秋田電話局新庁舎が落成[11]。東京および東北各県庁所在地との即時通話を開始[11]。秋田、仁井田両局の区域合併。仁井田郵便局の電話交換業務を継承[114]。
- 1962年（昭和37年）6月3日 - 秋田、上新城、追分、下浜、大平各局区域合併[4]。
- 1963年（昭和38年）10月1日 - 秋田市内の加入電話1万台を突破。
秋田電報電話局
- 1969年（昭和44年）
- 2月5日 - 秋田電報局と秋田電話局が統合し、秋田電報電話局となる[4]。
- 2月23日 - 秋田市中通四丁目に秋田電報電話局中通分局が開局。
- 1972年（昭和47年）12月6日 - 秋田河辺電話交換局および岩見三内電話交換局が開局。和田郵便局および岩見三内郵便局の電話交換業務を継承。
- 1974年（昭和49年）
- 1975年（昭和50年）5月18日 - 秋田市大町五丁目に秋田電報電話局大町分局が開局[4]。
- 1977年（昭和52年）9月21日 - 秋田市にてポケットベルサービスを開始[4]。
- 1980年（昭和55年）
- 1981年（昭和56年）3月25日 - 秋田市中通二丁目の秋田市公営駐車場1階に、東北地方初となる「電電秋田サービスステーション」を開設[4]。
- 1984年（昭和59年）9月3日 - 秋田市大町四丁目から、同市中通四丁目に営業窓口が新築、移転[118]。
- 1985年（昭和60年）4月1日 - 民営化に伴い、NTT秋田電報電話局に改称[119]。
Remove ads
関連項目
脚注
Wikiwand - on
Seamless Wikipedia browsing. On steroids.
Remove ads