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東北地方太平洋沖地震の前震・本震・余震の記録
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東北地方太平洋沖地震の前震・本震・余震の記録(とうほくちほうたいへいようおきじしんのぜんしん・ほんしん・よしんのきろく)では、2011年(平成23年)3月11日14時46分に日本の太平洋三陸沖で発生した東北地方太平洋沖地震の前震、本震、余震、その他関連が疑われる地震について、重要なもののマグニチュード、震度などの一覧を示し、必要な解説を述べる。
→前震活動の詳細については「東北地方太平洋沖地震 § 前震活動」を、余震・誘発地震活動の詳細については「東北地方太平洋沖地震 § 余震・誘発地震活動」を参照


関連する地震の一覧
要約
視点
主な前震・本震・余震
気象庁の発表などによると、以下の条件のいずれかに該当する前震、本震、余震、その他関連が疑われる地震は下表の通りとなる[1][2]。規模については気象庁マグニチュード、モーメントマグニチュード共に気象庁による[3][4]。2011年4月25日には、各々の余震の震度が訂正された[5]。本項目では前震、本震、余震に加え、誘発地震(広義の余震)についても掲載する(枠内の背景色: 薄黄色)。なお、以下の節を通して誘発地震を、気象庁や専門機関などにより個別に誘発地震との指摘がされているものの他、同年4月12日に地震調査委員会が地震活動の活発化がみられると発表した16地域[6][注 1]のうち余震域に含まれないもの、または本震後の1ヶ月間における気象庁の観測により余震域以外で地震活動が高まったとされる主な14地域[7][注 2]を震源とするものとし、いずれにも該当しない地震については掲載しない。また、地震のデータについては暫定値のものも含まれる。
- 2021年4月1日以降、余震発表の取りやめについて
- 本地震前の発生頻度に近づいており余震域での地震の回数が減少していること、10年以上が経過し本震の影響により発生したかどうかの判断が難しくなったことなどから、気象庁は2021年4月1日以降の地震について東北地方太平洋沖地震の余震と表現(発表)しないことを決定した[8][9][10][11]。ただし、本地震の余震活動が終わっているわけではなく、震源域での1年あたりの地震活動は本地震発生前よりも多い状況が続いていることから、気象庁は引き続き注意するよう呼びかけている[12]。
- 表の記載条件
- マグニチュード7.0以上
- 最大震度5弱以上
- 津波警報または津波注意報が発表されたもの
- 津波が観測されたもの
- 凡例
「種類」欄
- 海溝:海溝型地震(プレート間地震、プレート境界型地震)
- 内陸:内陸地殻内地震(大陸プレート内地震、断層型地震、直下型地震)
- スラブ内:スラブ内地震(沈み込んだ海洋プレート内地震、深発地震)
- 海洋:海洋プレート内地震(沈み込む海洋プレート内地震、アウターライズ地震)
「断層」欄
- 正:正断層
- 逆:逆断層
- 横:横ずれ断層
- 右:右横ずれ断層
- 左:左横ずれ断層
- アルファベットは主圧力 (P) 軸または主張力 (T) 軸の方向
- 地震の時系列推移
横軸が時間、縦軸が規模である。
- 11日14:24 - 15:36

- 11日 - 12日

- 3月9日 - 4月17日
- 4月1日以降は(横軸数字)-31=(日付)となる。

余震回数の推移
本震を含めた余震回数の推移を示す。
- 震度4以上の余震
- 本震から3月31日まで・・・113回
- 本震から12月31日まで(2011年)・・・225回
- 2012年・・・52回
- 2013年・・・35回
- 2014年・・・24回
- 2015年・・・11回
- 2016年・・・18回
- 2017年・・・17回
- 2018年・・・17回
- 2019年・・・11回
気象庁は震度3以上を「地震情報」として発表していたが、活発な余震活動が続いているとして、2011年3月20日以降は「地震情報(その他の情報)」として震度1以上の回数も併せて発表した[170]。
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各地の震度
要約
視点
それぞれの地震において、震度5弱以上を観測した地域、および揺れの特徴などについて示す。
本震
震度5弱以上を観測した地域は以下の通り[13][171]。3月30日と6月23日に一部の震度データが修正されている[172][173]。
東京23区内では、全ての区において、震度5弱もしくは5強の揺れを観測した。
北海道から九州地方にかけて震度1以上を観測した。なお、岩手県陸前高田市、同県大槌町、宮城県女川町は観測データ不足による欠測扱い[173]。
小笠原諸島でも震度1を観測し、日本で体に感じる揺れがなかったのは中国地方、四国地方、九州地方のそれぞれ一部と南西諸島のみだった。また、サハリンや千島列島のロシア設置の観測点でも揺れを観測し、MSK震度階級でユジノサハリンスクと紗那村(クリリスク)で階級IV、色丹村(マロクリリスコエ)で階級IIIを観測した[175]。
前震 (震度5弱以上)
余震 (震度5弱以上)
2011年3月11日
2011年3月12日から12月31日まで
2012年
2013年
気象庁は2013年11月28日に、余震の最大震度を観測した観測点のうち、「石巻市小渕浜」について、段差付近で過大な震度を観測し、防災対応上好ましくないとして、この観測点の使用を停止した[236]。
2014年から2020年まで
2021年まで
誘発地震
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余震の発生確率
要約
視点
気象庁は「余震の発生確率」として2011年3月13日からM7.0以上の地震が3日以内に発生する余震発生確率を発表した[19](3月14日からは同じ意味としながらも、表現がわかりにくいという指摘があるとして最大震度5強以上と表現を修正[277])。なお、地盤の悪いところや余震が内陸や沿岸部で発生した場合、震度は大きくなることがあるとしている[19]。
- 3月13日10時から3日以内 - 70%[19]
- 3月14日14時から3日以内 - 40%[277]
- 3月15日15時から3日以内 - 40%[278]
- 3月16日12時から3日以内 - 40%[279]
- 3月17日15時から3日以内 - 40%[280]
- 3月18日15時から3日以内 - 30%[281]
- 3月21日15時から3日以内 - 20%[281]
- 3月22日12時から3日以内 - 20%[282]
- 3月23日12時から3日以内 - 20%[283]
- 3月24日12時から3日以内 - 20%[284]
- 3月25日12時から3日以内 - 20%[285]
- 3月28日12時から3日以内 - 20%[285]
- 3月29日15時から3日以内 - 10%[286]
- 3月31日15時から3日以内 - 10%[287]
- 4月[287] 3日15時から3日以内 - 10%
- 4月[288] 6日15時から3日以内 - 10%
- 4月[288] 9日15時から3日以内 - 10%
- 4月12日15時から3日以内 - 10%[26]
- 4月15日15時から3日以内 - 10%[26]
- 4月18日15時から3日以内 - 10%[289]
- 4月21日15時から3日以内 - 10%[289][290]
- 4月24日15時から3日以内 - 10%未満[290]
- 4月28日 - 余震は次第に少なくなり、全体としてM7以上の余震の可能性は次第に少なくなってきているが、今後もまれに大きな余震が起こることがあると発表した。この発表では4月24日までと異なり余震発生確率を伴っていない[291]。
2011年3月11日のM9.0の地震がなかったとした場合、平常の東北から関東沿岸でM7以上の地震が3日以内に発生する確率は0.2%程度。確率70%は平常時の約350倍、50%では約250倍となる[292][293]。
なお、気象庁では2015年7月2日までのM7.0以上の余震は9回(2011年3月13日以降では6回)、最大震度5強以上の余震は21回(2011年3月13日以降では18回)としている[100]。
また、2011年11月15日から同年12月14日でM7.0以上の余震が発生する確率は、気象庁は15.1%と発表した[294]。
東北地方太平洋沖地震の発生から10年経過したことを区切りとし、一般的には余震である事を認識出来かねるとして、また、余震か否かの判断が困難になってきたことから、2021年3月20日に発生した宮城県沖を震源とするM6.9の地震を最後に、気象庁は同年4月1日以降に余震域で発生した地震を余震と表現することを取り止めることを決定した[12][295]。
→詳細は「東北地方太平洋沖地震 § 余震の表現を取りやめ」を参照
注釈
- ▽秋田県沖▽秋田県内陸北部▽秋田県内陸南部▽福島県会津地方▽福島県浜通りと茨城県北部▽茨城県南部▽群馬、栃木県境付近▽千葉県北東部▽神奈川県西部▽伊豆諸島・新島、神津島近海▽静岡県伊豆地方▽長野県中部▽長野、新潟県境付近▽静岡県東部▽岐阜県飛騨地方(乗鞍岳西部)▽岐阜県飛騨地方(焼岳西部)
- ▽秋田県沖▽同県内陸北部▽同県内陸南部▽福島県会津地方▽東京湾▽神奈川県西部▽栃木・群馬県境▽長野・富山県境▽長野県北部▽同県中部▽静岡県東部▽同県伊豆地方▽岐阜県飛騨地方▽石川・福井県境
- 沈み込んだフィリピン海プレートと上盤側の北アメリカプレートとの境界で起きた地震。
- 物的被害は東日本大震災の統計に合算されている。
- 沈み込んだ太平洋プレートと上盤側のフィリピン海プレートとの境界で起きた地震。
- 長野県北部地震の余震とされる(地震調査研究推進本部)。
- 日光市については、独立行政法人防災科学技術研究所の設ける観測点で6強相当の揺れ(計測震度6.0)を観測している。
- 芳賀町については、独立行政法人防災科学技術研究所の設ける観測点で震度7相当の揺れ(計測震度6.51)を観測している。
- 浦安市については、京葉ガスの設ける震度計で震度6弱の揺れを観測している。
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出典
関連項目
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